問題一覧
1
世界保健機構〈WHO〉が定義する健康の概念で正しいのはどれか。世界保健機構〈WHO〉が定義する健康の概念で正しいのはどれか。
万人に有する基本的権利である
2
疫学について誤っているのはどれか。
個人の疾病の原因究明が主な目的である。
3
19世紀にジョン・スノウがロンドンのコレラ流行時に、ブロード・ストリートの水道ポンプの取っ手を外して使用不能にしたのは、コレラの予防対策のどれか。
感染経路対策
4
高木兼寛の業績はどれか高木兼寛の業績はどれか
脚気の発症要因が食事の偏りであることを明らかにした。
5
予防医学について誤っているのはどれか。
健全な生活習慣は生活習慣病の二次予防となる。
6
インフォームド・コンセントが提唱されたのはどれか。
ヘルシンキ宣言
7
疫学的因果関係があると判断できるのはどれか。
特定の要因と疾病の間に特異的な関連が存在する
8
コホート調査はどれか。
喫煙習慣のある集団とない集団との脳卒中発生状況を経年的に追跡した。
9
因果関係を推測することができる研究デザインはどれか。2つ選べ。
コホート研究, 症例対照研究
10
介入研究で正しいのはどれか、2つ選べ。
介入と結果との時間的関係が明確である。, 観察研究より高いレベルのエビデンスを提供する。
11
日本の最近の衛生統計について誤ってるのはどれか。
総人口は1億2千万人台で、人口ピラミッドは50歳代の前半が突出した釣り鐘型となっている。
12
平成30年の日本の人口推計で増加傾向にあるのはどれか。
老年人口
13
日本の母子保健統計について誤っているのはどれか。
出生率が最も高い母親の年齢は20〜24歳である。
14
人口動態統計の情報を用いて算出を行う指数でないものはどれか。
年少人口指数
15
次の指標について誤っているのはどれか。
周産期死亡率は新生児死亡数を出生数で除すことにより算出される。
16
最近の日本の統計で誤っているのはどれか。
合計特殊出生率が1.2以上であれば将来人口の増加が期待できる。
17
統計の指標で人口千人当たりで表されるのはどれか。
出生率
18
寄与危険で正しいのはどれか。
暴露を除くと暴露群の罹患率がどの程度減少するかを示す
19
たばこは肺癌の原因の一つである」という仮説を検証するための調査で最も正しいのはどれか。
健康人100,000人を10年間追跡調査し、喫煙者と非喫煙者各々の肺癌罹患率を比較する
20
受療率について誤っているのはどれか。
循環器系の疾患の中で傷病別入院受療率の最も多いのは心疾患である。
21
医療法で規定されていない施設はどれか。
訪問看護ステーション
22
医療法で誤っているのはどれか。
地域医療支援病院には、高度の医療を提供する能力を有する必要がある。
23
特定機能病院に必要な最低の病床数はどれか。特定機能病院に必要な最低の病床数はどれか。
400床
24
特定機能病院について規定している法律はどれか。
医療法
25
特定機能病院について正しいのはどれか。
厚生労働大臣の承認が必要である。
26
チーム医療について最も適切なのはどれか。
チーム内の情報の共有が必要である。
27
地域医療連携の目的はどれか。
継続性のある適切な医療が受けられるようにする。
28
インシデントレポートについて該当するのはどれか。
危険行為事実の報告書
29
１次トリアージで確認するのはどれか。
歩行
30
災害現場のトリアージで赤色のタッグを付けるのはどれか。
多量の外出血
31
今日の社会保障制度の方向性はどれか。２つ選べ。
利用料の一部負担拡大, 世帯単位から個人単位へのシフト
32
医療保険について誤っているのはどれか。
療養費の医療保険給付は正常分娩に対して行われる。
33
国民医療費について誤っているのはどれか。
診療種類別では、薬局調剤医療費が最も多い。
34
平成30（2018）年度の国民医療費の金額についての記述で、誤っているのはどれか。
年齢階級別の人口1人当たり国民医療費では、65歳以上は65歳未満の約2倍である。
35
地域保険はどれか。
国民健康保険
36
国民皆保険によって受けられるのはどれか。
医療給付
37
医療保険の給付の対象となるのはどれか。
薬剤の支給
38
国民健康保険における療養費に該当するのはどれか。
医師の同意を得た柔道整復師の施術の費用
39
雇用されていない人を対象とする保険はどれか。
国民健康保険
40
日本の医療保険制度について正しいのはどれか。
医療保険適用者の約3割が国民健康保険に加入している。
41
予防医学について誤っているのはどれか。
健全な生活習慣は生活習慣病の二次予防となる。
42
健康増進法について誤っているのはどれか。
トータル・ヘルスプロモーション・プラン（THP）
43
健康日本21(第二次）の目標について誤っているのはどれか。
肥満傾向の高齢者の割合の増加抑制
44
国民健康・栄養調査で、20歳代の女性の食事摂取基準に対して摂取量が不足している栄養素はどれか2つ選べ。
カルシウム, 鉄
45
生活習慣病の特徴で誤っているのはどれか。生活習慣病の特徴で誤っているのはどれか。
発病の時期が特定できる。
46
メタボリック・シンドロームについて誤っているのはどれか。
メタボリック・シンドロームとは、皮下脂肪の蓄積による肥満に加えて、高血糖、高血圧、脂質異常のうち２つ以上が当てはまる状態である。
47
わが国の歯科保健対策の組み合わせで誤っているのはどれか
乳幼児ーーーーーフッ素塗布
48
特定健康診査について正しいのはどれか。2つ選べ
医療保険者が実施する。, 検査項目にHDLコレステロールが含まれる。
49
運動習慣が身体機能にもたらす効果はどれか。
免疫力の向上
50
がん対策基本法で定められているのはどれか。
都道府県がん対策推進計画を策定する。
51
法で定められている届出期限で誤っているのはどれか。
死産の届出は死産後14日以内に行う。
52
母子保健法に基づく事業で誤っているのはどれか。２つ選べ。
療育医療と身体障害児の医療給付, 出産前後の休業・育児時間
53
母子の保健について誤っているのはどれか。
母子健康包括支援センターは都道府県が設置する施設である。
54
母子の保健について誤っているのはどれか。
未熟児の養育医療の給付範囲は障害者総合支援法の自立支援医療に規定されている。
55
母子の保健について誤っているのはどれか。
未熟児養育医療は児童福祉法に基づき行われている。
56
母子保健施策と対象との組み合わせで誤っているのはどれか。
養育医療ーーーーーーーーーーーーーーーーー先天異常児
57
児童福祉法に規定された事業でないものはどれか。
子ども・子育て支援事業
58
児童福祉法による児童福祉施設に含まれないものはどれか。
母子健康包括支援センター
59
統計について誤っているのはどれか。統計について誤っているのはどれか。
妊娠12週から22週未満の人工妊娠中絶では死産届の必要はない
60
児童虐待について誤っているのはどれか。
ネグレクトとは子どもを言葉で攻撃したり、拒否することである。
61
高齢者医療確保法に規定されていないものはどれか。
介護予防事業
62
高齢者医療確保法について誤っているのはどれか。
特定健診・特定保健指導者の実施主体は市町村に限る。
63
老人福祉法による老人福祉施設について誤っているのはどれか。
特別養護老人ホームーー60歳以上の認知症など精神上の著しい障害のために、常時介護を要する者を養護する。
64
介護保険制度について誤っているのはどれか。介護保険制度について誤っているのはどれか。
第１号被保険者は40歳以上65歳未満の者である。
65
地域包括支援センターの事業でないものはどれか。地域包括支援センターの事業でないものはどれか。
要介護認定を受けた高齢者のケアプランの作成
66
介護保健法に基づく保険給付で誤っているのはどれか。介護保健法に基づく保険給付で誤っているのはどれか。
要支援2と認定された者は「介護給付」を受けられる。
67
介護予防で誤っているのはどれか。
地域包括支援センターでは、介護予防ケアプランの作成はするが、サービス提供による効果の評価は第三者機関が行う。
68
精神障害者通院医療費公費負担制度（自立支援医療）で誤っているのはどれか。
精神保健福祉法に規定されている。
69
最近の日本の精神科病院の入院患者で最も多いのはどれか。
統合失調
70
措置入院について正しいのはどれか。
入院の要否は２人以上の精神保健指定医が判断する。
71
近年の統計で誤っているのはどれか。
精神及び行動の障害の傷病分類別入院受療率は循環器系の疾患より低い
72
精神保健について誤っているのはどれか。
措置入院患者は自傷他害のおそれがなくなってから3か月経過しなければ退院できない。
73
障害者基本法について誤っているのはどれか
身体障害者手帳の交付が規定されている。
74
障害者総合支援法に定める自立支援給付でないのはどれか。
地域生活支援事業費
75
誤っているのはどれか。
身体障害の種類にHIVによる免疫の機能障害は含まれない。
76
感染症法について誤っているのはどれか。
感染症法では、感染症の発生状況、動向、原因に関する情報は、みだりに公表してはならないと規定されている。
77
最近の日本の疾病の動向で誤っているのはどれか。
結核の新登録患者数・罹患率は増加している。
78
検疫法に規定する検疫感染症に含まれないのはどれか
ウエストナイル熱
79
結核に関して適切でないのはどれか。
排菌量はガフキー号数が小さいほど多い。
80
予防接種法について誤っているのはどれか。
予防接種法による予防接種の健康被害の迅速な救済は、医薬品副作用被害救済制度による。予防接種法による予防接種の健康被害の迅速な救済は、医薬品副作用被害救済制度による。
81
ワクチンについて謝っているのはどれか
BCGは、結核に対する不活化ワクチンである。
82
感染症対策で誤っているのはどれか。
施設の高齢者に対するインフルエンザ対策の第１選択は、抗インフルエンザウイルス薬の予防的投与である。