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構造19-建築物の構造計画

問題数39

No.1

3階建の建築物において、1階に十分な量の耐力壁を配置するとともに、2階及び3階においても、1階と同程度の層間変形角となるように耐力壁を配置した。

No.2

エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。

No.3

スウェーデン式サウンディング試験(SWS試験)は、載荷したロッドを回転して地盤に貫入する簡便な地盤調査方法であり、手動式の場合、適用深度は10m程度である。

No.4

ピロティ階の必要保有水平耐力は、剛性率による割増係数とピロティ階の強度割増係数のうち、大きいほうの値を用いて算出した。

No.5

ピロティ階を有する建築物においては、ピロティ階で層崩壊しないような架構形式を採用する。

No.6

稼動するクレーンを支持する鉄骨造の梁は、繰返し応力を受けるので、高サイクル疲労の検討を行った。

No.7

各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、1/200以内となるようにする。

No.8

建築物の外壁から突出する部分の長さが2mを超える片持ちのバルコニーを設ける場合、当該部分の鉛直震度に基づき計算した地震力に対して安全であることを確かめる必要がある。

No.9

建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が20kN/㎡未満であったので、基礎杭を用いた構造を採用した。

No.10

建築物の耐震性は、強度と靱性によって評価されるが、靱性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。

No.11

建築物は、床や屋根の面内剛性を高くし、地震力や風圧力などの水平力に対して建築物の各部が一体となって抵抗できるように計画する。

No.12

杭基礎において、根入れの深さが2m以上であったので、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減した。

No.13

鋼材のヤング係数は、引張強さに影響されないことから、引張強さの小さい鋼材から大きい鋼材に変更しても、梁のたわみは小さくならない。

No.14

周囲の壁との間に隙間を設けない特定天井に該当する天井面について、天井面の許容耐力、天井面を設ける階に応じた水平震度、天井面構成部材などの単位面積重量を用いて、天井面の長さの検討を行った。

No.15

床面に用いる鉄骨鉄筋コンクリート造の梁について、梁のせいを梁の有効長さで除した数値が1/12以下であったので、過大な変形や振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確認した。

No.16

多雪区域以外の区域における規模が比較的大きい緩勾配の鉄骨造屋根について、積雪後の降雨の影響を考慮するために、「屋根の勾配」及び「屋根の最上端から最下端までの水平投影長さ」に応じて積雪荷重を割り増した。

No.17

耐震設計の一次設計では、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して建築物の損傷による性能の低下を生じないことを確かめる。

No.18

耐力壁の配置が各階で異なっていたので、床や屋根の面内剛性を高くし、地震力などの水平力に対して建築物が一体となって抵抗できるように計画した。

No.19

地震時に建築物のねじれが生じないようにするため、建築物の重心と剛心との距離ができるだけ小さくなるように計画する。

No.20

鉄筋コンクリート構造の小梁付き床スラブにおいては、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保する。

No.21

鉄筋コンクリート造の建築物において、柱と腰壁との間に耐震スリットを設けることは、柱の脆性破壊の防止に有効である。

No.22

鉄筋コンクリート造の建築物のピロティ階について、単独柱の上下端で曲げ降伏となるように設計するとともに、ピロティ階の直上、直下の床スラブに十分な剛性と強度を確保した。

No.23

鉄筋コンクリート造の建築物の小梁付き床スラブは、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。

No.24

鉄骨構造においては、柱梁接合部パネルより柱又は梁のほうが先に降伏するように設計する。

No.25

鉄骨造の建築物において、筋かいによって地震力に抵抗する計画とした場合、耐震計算ルート2では、筋かいの水平力分担率の値に応じて、地震時応力を割り増す必要がある。

No.26

鉄骨造の建築物の筋かいについて、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認した。

No.27

鉄骨造建築物において、大梁は、材端部が十分に塑性化するまで、継手で破断が生じないようにする。

No.28

壁式鉄筋コンクリート構造においては、ある階の耐力壁の壁量は、その上階の耐力壁の壁量と同等以上となるようにする。

No.29

免震構造は、積層ゴム支承やダンパー等により、地震時の入力エネルギーを低減し、振動エネルギーを吸収する構造である。

No.30

木造の建築物について、終局状態において耐力壁が破壊するまで、柱頭・柱脚の接合部が破壊しないことを計算によって確認した。

No.31

木造軸組工法の建築物について、構造耐力上主要な柱の所要断面積の1/4を欠込みしたので、欠込みした部分を補強した。

No.32

木造軸組構法においては、床組の水平剛性を確保するために、火打梁や構造用面材によって床組を補強する。

No.33

建築物の各階における重心と剛心との距離ができるだけ大きくなるように、耐力壁を配置した。

No.34

鉄筋コンクリート構造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとした。

No.35

鉄筋コンクリート造の建築物は、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当たりの重量が大きいので、構造設計においては地震力よりも風圧力に対する検討が重要となる。

No.36

同じ高さ・形状の建築物の場合、鉄筋コンクリート構造より鋼構造のほうが、建築物の固有周期が短い。

No.37

同じ高さの建築物の場合、水平力に対する剛性は、鉄筋コンクリート構造より鉄骨構造のほうが大きい。

No.38

木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。

No.39

木造建築物において、同じ構面内の同種の筋かいは、傾きの方向が同じ向きとなるように配置する。