問題一覧
1
ソフトウェア
無形固定資産
2
手形借入金は、借入金には含まれない
×
3
のれん
無形固定資産
4
建物
有形固定資産
5
関係会社株式
投資その他の資産
6
未払金
流動負債
7
工業権
無形固定資産
8
借入金とはワン・イヤー・ルール(1年基準)によって流動負債と固定負債とに区別される
◯
9
未払費用
流動負債
10
現金預金
流動資産
11
機械装置
有形固定資産
12
仕掛品
流動資産
13
敷金
投資その他の資産
14
純資産の部は4つに区別することができる
株主資本、評価・換算差額等、株式引受権、新株予約権
15
借地権
無形固定資産
16
前払費用
流動資産
17
短期貸付金
流動資産
18
ゴルフ会員権
投資その他の資産
19
前受収益
流動負債
20
売掛金
流動資産
21
未成工事支出金
流動資産
22
未成工事受入金
流動負債
23
実用新案権
無形固定資産
24
社債発行費等
繰延資産
25
貯蔵品
流動資産
26
貸借対照表に記載するのはどれか
手持手形
27
長期前払費用
投資その他の資産
28
繰延税金資産
投資その他の資産
29
売買目的有価証券
流動資産
30
販売費及び一般管理費はどれか
消耗品費, 保険料
31
材料費＝
期首材料棚卸高＋当期材料仕入高－期末材料棚卸高
32
原材料
流動資産
33
差入保証金
投資その他の資産
34
1年以内償還予定社債
流動負債
35
未払法人税
流動負債
36
長期借入金
固定負債
37
賞与引当金
流動負債
38
車輌運搬具
有形固定資産
39
短期借入金には、当座借越が含まれる
◯
40
商標権
無形固定資産
41
退職給付引当金
固定負債
42
商品・製品
流動資産
43
特許権
無形固定資産
44
漁業権
無形固定資産
45
工具器具部品
有形固定資産
46
建物仮勘定
有形固定資産
47
企業会計は、企業の財政状態及び経営成績に関して、真実な報告を提供するものでなければならない。
真実性の原則
48
企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない。
明瞭性の原則
49
受取手形
流動資産
50
投資不動産
投資その他の資産
51
固定資産の部は3つに区分することができる
有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産
52
貸借対照表は大きく3つに分類される
資産の部、負債の部、純資産の部
53
当期総製造費用
材料費＋労務費＋製造経費
54
前受金
流動負債
55
1年以内に満期の到来する有価証券
流動資産
56
電話加入権
無形固定資産
57
社債
固定負債
58
建物付属設備
有形固定資産
59
資本取引と損益取引とを明瞭に区別し、特に資本余剰金と利益余剰金とを混合してはならない。
資本取引・損益取引区分の原則
60
買掛金
流動負債
61
開業費
繰延資産
62
株主総会提出のため、信用目的のため、租税目的のため等種々の目的のために異なる形式の財務諸表を作成する必要がある場合、それらの内容は、信用しうる会計記録に基づいて作成されたものであって、政策の考慮のために事実の真実な表示をゆがめてはならない。
単一性の原則
63
預り金
流動負債
64
構築物
有形固定資産
65
前渡金
流動資産
66
出資金
投資その他の資産
67
短期借入金
流動負債
68
負債の部は2つに区別することができる
流動負債、固定負債
69
創立費
繰延資産
70
繰延税金負債
固定負債
71
企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない。
保守義務の原則
72
工事未払金
流動負債
73
支払手形
流動負債
74
企業会計は、すべての取引につき、正規の簿記の原則に従って、正確な会計帳簿を作成しなければならない。
正規の簿記の原則
75
投資有価証券
投資その他の資産
76
企業会計は、その処理の原則及び手続そ毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない。
継続性の原則
77
完成工事未収入金
流動資産
78
意匠権
無形固定資産
79
資産の部は3つの区分に分類される
流動資産、固定資産、繰延資産
80
土地
有形固定資産
81
株式交付費
繰延資産
82
1年以内返済予定長期借入金
流動負債
83
長期貸付金
投資その他の資産
84
開発費
繰延資産