問題一覧
1
トップメッセージは
産業界の発展、豊かな人生、そして社会へ貢献する企業に
2
社是
開発は企業の保険なり
3
社是の開発の4つの意味
社会に貢献する製品開発 販売市場の開発 人材開発 組織管理体制の開発
4
社訓
創意を発揚し技術を蓄積しよう 鋭気を涵養し活力を蓄積しよう 誠意を尽くし信用を蓄積しよう
5
経営方針
社会への貢献 従業員の幸福 会社の発展
6
企業理念
「社是」「社訓」「経営方針」の3つの考え方から、社会に貢献する姿勢を示しています
7
行動規範
企業理念である「社是」、「社訓」、「経営方針」を実現するために、役員、従業員一人ひとりの行動の基本的な方針を明示しています
8
設立年月日
1956年(昭和31年)10月22日
9
資本金
18億5032万円 いやーごおさに
10
証券所は
東京証券取引所プライム市場 コード6151
11
従業委員数
連結1021人 単体461人 せんニイの鎧
12
売上高
連結280億91百万円 単体264億49百万円 ニーハオ杭 にろよよく
13
経常利益
38億18万円 26億21百万円
14
事業内容
迅速流体継手(カプラ)の製造・販売 省力化機械工具の製造・販売 リニア駆動ポンプとその応用製品の製造・販売 建築機器(ドアクローザ)の製造・販売
15
代表取締役社長
小形 明誠
16
取締役
高田 揚子 森 憲司
17
社外取締役
中川 康生 小宮山 満 山東 理二
18
常勤監査役
西田 豊
19
社外監査役
加々美 博久 篠塚 久志
20
社長執行役員
小形 明誠
21
専務執行役員
森 憲司 石澤 正光
22
常務執行役員
千葉 隆志
23
執行役員
新井 一成 野口 浩臣 村上 慶一 小野田 靖 横田 圭右 桑原 徹也
24
創業者
御器谷 俊雄
25
研究開発の事業概要スローガン
「人を想う」気持ちをカタチに変える 世界中のお客様のご満足へ向けて 新たな市場への挑戦 高品質を創る、独自の研究室
26
生産・品質管理の事業概要スローガン
世界中のお客様へ安心と信頼を届ける 独自の生産技術 最適な量産体制 品質の維持・改善活動 安全・安心をお客様へ
27
営業活動の事業概要スローガン
地域のお客様に密接した流通体制とマーケティング活動 世界のどこでも購入・使用が可能 独自の販売・マーケティング 展示会への出展を積極展開 きめ細やかなアフターサービス
28
営業の逆三角形
画像見て
29
一番最初に販売したものは
カプラSP型
30
機械工具で一番最初のものは
アトラBL型
31
一番最初の営業所は
富山営業所
32
最初の創業地は
久が原
33
一番最初の現地法人は
NITTO KOHKI U.S.A.
34
二番目の営業所は
大阪営業所
35
三番目の営業所は
名古屋営業所
36
初めて海岸進出したところは
ロスアンゼルス駐在員事務所
37
メドー製品の最初のものは
メドー泡風呂 A7001
38
最新の設立された事務所は
インドネシア事務所
39
RoHS司令物質
鉛及び鉛化合物 水銀および水銀化合物 カドミウム及びカドミウム化合物 六価クロム化合物 ポリ臭化ビフェニル ポリ臭化ジフェニルエーテル
40
RoHSii物質
フタル酸ビス(2-エチルヘキチル) フタル酸ジプチル フタル酸ブチルベンジル フタルジイソブチル
41
人材育成でしてること
「おしごと年鑑」への協賛 国際協力機構JICA主催の人事行政セミナー受け入れ
42
スポーツ界の支援
「メドマー」による様々なスポーツ会への支援
43
メドマーの導入事例
サンゴリアス 川崎ブレイブサンダース レバンガ北海道 東京羽田ヴィッキーズ
44
技術支援でしてること
公共財団法人 御器谷科学技術財団の設立
45
環境への取り組みでしてること
環境経営 やまがた絆の森プロジェクトに参加
46
地域とのコミニュケーションでしてること
職域接種を開催 エコフェスタワンダーランドに参加 地域の小学校へ 会社見学会・出張授業 高齢者見守り活動 鬼怒川クリーン大作戦に参加 障がい者の方々をバスケットボール試合観戦にご招待 障がい者就労支援施設を応援 →むつみの森
47
事業継続マネジメントの基本方針
従業員・家族の命を守る 製品の供給継続 社会的な責任を果たす
48
緊急対策本部 事業継続のための取り組み
生産 購買ルートの確保 生産のバックアップ体制 販売 製品提供の維持 販売のバックアップ体制 営業拠点のバックアップ体制 施設 施設の防災対策 情報 情報のバックアップ体制
49
緊急対策本部 社員教育
防災訓練 安否確認 東京都帰宅困難者対策 救急救命講習
50
環境マネジメントシステムのフロー
画像参照
51
環境マネジメントシステムの活動内容
グリーン調達の推進 環境配慮製品の開発 電力使用量の削減 OA用紙の使用量の削減 廃棄物の削減
52
ステークホルダの対象
社会・環境 地域 お客様 取引先 投資家・株主 従業員
53
緊急対策本部のフロー図
がぞう
54
事業継続のための取り組み(生産)
購買ルートの確保 生産のバックアップ体制
55
事業継続のための取り組み(販売)
製品提供の維持 販売のバックアップ体制 営業拠点のバックアップ体制
56
事業継続のための取り組み(施設)
施設の防災対策
57
事業継続のための取り組み(情報)
情報のバックアップ体制
58
防災時の社員教育
防災訓練 安否確認 東京都帰宅困難者対策 救急救命講習会
59
アメリカの現地法人の名前
NITTO KOHKI U.S.A., INC.
60
ヨーロッパの現法と他の地域の対応
中東とアフリカ NITTO KOHKI EUROPE GMBH
61
中国の現法の名前
日東工器省力機器貿易(上海)有限公司
62
東南アジアの支店名
シンガポール支点 インド支店 インドネシア支店
63
オセアニア地方の支店
NITTO KOHKI AUSTRALIA PTY LTD
64
栃木日東工器のISO14001の取得年月日
2001 11/30
65
本社日東工器のISO14001の取得年月日
2004 5/28
66
カプラRoHS未対応製品
レバーロックカプラ カプラ接続ジグ チューブフィッター付きカプラ エアライナー製品 圧力計
67
機工RoHS未対応製品
スーパーハンド スーパーハンド用ヤスリ スーパーハンドライト スーパーハンドライト用ヤスリ
68
リニア未対応製品
メドーダスター ロムーバー
69
グリーン調達の適用範囲
部品、製品、副資材