暗記メーカー

消防設備士

問題数72


No.1

消防法令上、関係者は 管理者、所有者、占有者

No.2

動力消防ポンプ設備は 消防の用に供する設備である。

No.3

無窓階は 避難活動上、消火活動上有効な開口部が無い階

No.4

旅館は特定防火対象物

No.5

幼稚園は特定防火対象物である

No.6

図書館は特定防火対象物である

No.7

テレフォンクラブは特定防火対象物

No.8

高校は特定防火対象物である

No.9

防火管理者 15人、養護老人ホーム

No.10

防火管理者 高校・20人

No.11

特定防火対象物に関して 30人、250平方メートル 甲種防火管理者

No.12

防火管理者の責務には 避難訓練の実施を含む

No.13

防火管理者の責務には 収容人数の管理は含む

No.14

階数4,収容人数が12人の養護老人ホームは統括防火管理者を置く

No.15

防火管理者は業務を行う際には 消防設備士の指示を求める

No.16

消防長は、消防設備士に対して工事のやり直しを命ずることができる。

No.17

スプリンクラーは消火設備

No.18

屋外消火栓は消火設備

No.19

自動火災報知機は消火設備

No.20

排煙設備は消火活動上必要な施設

No.21

非常コンセントは 消火活動上必要な施設

No.22

開口部のない耐火構造の床や壁で区画されている場合 別の防火対象物として消防設備を設置する

No.23

消化器は遡及対象である

No.24

泡消化設備は遡及対象である

No.25

増築部分か1000平方メートルの場合 遡及対象である。、

No.26

増築した部分が延べ面積の半分以上の場合 遡及対象

No.27

誘導灯は着工届出が必要

No.28

動力ポンプ設備は着工届出が必要

No.29

着工届出は消防設備士が消防長へ出す

No.30

設置届は工事完了の10日以内

No.31

設置届には消防用設備等点検結果報告書を添付する

No.32

消防用設備を設置したときに届け出て検査を受けるのは関係者である

No.33

500平方メートルの映画館は 消防用設備を設置したときに検査が必要である

No.34

カラオケは 消防用設備を設置したときに検査が必要

No.35

特定防火対象物の点検結果の報告は 1年に一回である

No.36

特定防火対象物で1000平方メートルのものは 消防設備士が点検をする必要がある

No.37

不活性化ガス消火設備があると 消防設備士が点検する

No.38

1類に屋内消火栓含まれる

No.39

2類に消火器は含まれる

No.40

4類に自動火災報知機は含まれる

No.41

3類にハロゲン化物消火設備は含まれる

No.42

フート弁の交換は消防設備士でなくても可能

No.43

着工届は消防設備士が10日前までに行う

No.44

消防設備士は4月1日の2年以内に講習を受ける

No.45

書換えは 交付した都道府県知事 居住地の都道府県知事 勤務地の都道府県知事

No.46

再交付は 交付した都道府県知事 書換えをした都道府県知事

No.47

免状を紛失し再交付した後に 紛失した免状を見つけた場合 10日以内に提出する

No.48

消火器は検定の対象

No.49

屋外消火栓は検定の対象

No.50

閉鎖型スプリンクラーは検定の対象

No.51

型式承認は総務大臣

No.52

型式適合承認は総務大臣

No.53

比重は4度の水が基準

No.54

パスカルの定理 密閉された液体に圧力を加えると 至る所に同じ強さで加わる

No.55

ベルヌーイの定理  流体の任意の点において圧力水頭、速度水頭、高さの和は等しい

No.56

アルキメデスの原理 大気の圧力を測る実験

No.57

標準大気圧において水柱の高さは 10.33メートル

No.58

大気圧=絶対圧力+ゲージ圧力

No.59

ステンレスは 鉄+ステンレス

No.60

黄銅は 銅+亜鉛

No.61

青銅 銅と亜鉛

No.62

はんだ 鉛とすず

No.63

焼入れ 高温から急激に冷却

No.64

焼戻し 焼入れした鋼を再加熱

No.65

焼きなまし 高温から急激に冷却

No.66

焼きならし 長時間高温状態の後、炉の中で冷却

No.67

接地工事 接地抵抗値が100ΩはC種接地工事

No.68

絶縁抵抗 単相100Vの絶縁抵抗値は 0.1MΩ以上

No.69

絶縁抵抗 三相200Vの絶縁抵抗値は 0.2MΩ以上

No.70

カゴ型誘導電動機の始動方式のうち 出力が11キロワット未満の場合は 直入れ始動方式

No.71

非常電源 自家発電の容量は屋内消火栓を 20分以上作動できるものとする

No.72

キュービクル式以外の自家発電設備 周囲に0.1メートルの空地を設けた

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