問題一覧
1
マイ・プレートを提唱した機関は。
USDA
2
米農務省(USDA)が提唱したマイプレートは2011年に食事ガイドとして発表された。2005年の()にとってかわるもので、()に着目している
マイピラミッドフード, 生活習慣病
3
マイプレートはなにをもとにされたか。 「米国民のための()20()版」
食生活指針, 10
4
マイプレートの四つの指針は
野菜, 穀物, 果物, たんぱく質
5
マイプレートを修正して作られたハーバード大学が提唱したものは
ヘルシーイーティングプレート
6
ヘルシーイーティングプレートは、()の代わりに健康的な()や()の摂取を推奨しており、変更点としては()→()
乳製品, 油, 水, 穀類, 全粒穀物
7
UN(United Nations )は?
国際連合
8
国連が立ち上がったのと、日本の加盟はそれぞれいつか
1945, 1956
9
国際連合UNの目的は。 そのために、()と()の課題が大きい
飢餓と貧困の軽減, 気候変動, 難民問題
10
国際連合は、2015年パリで何を開催したか
cop21
11
国連の保健健康プログラムは
WHO, UNICEF, WFP, FAO, UNDP
12
持続可能な開発目標を何というか。()年で達成できなかった「」を引き継いだ
SDGs, 2015, ミレニアム開発目標(MDGs)
13
世界のすべての人にとってよりよい、持続可能な未来を達成するための()
青写真
14
WHO World Health Organization
世界保健機関
15
WHO憲章はいつか
1946年
16
WHOの発足はいつか
1948年
17
WHOの課題は?
感染症疾患SDsと非感染症疾患NCDs
18
WHOの、非感染症疾患で課題となっている項目は
肥満
19
WHOのNCDs解決のための戦略は
食事、運動、健康に関する世界戦略(PPAS)
20
WHOの運営は
総会, 理事会, 本部事務局
21
UNISEFとは
国連児童基金
22
WFP World Food Program とは
国連世界食糧計画
23
WFPは1961年に発足され目的は()
発展途上国での食糧支援
24
FAOとは
国連食糧農業機関
25
FAOは1945年に発足され、食糧確保、()の発展や開発、改善のために。
農業
26
FAOは()と協力して()(世界の栄養・食品に関する国際的基準・規格)を設定した。
WHO, コーデックス委員会
27
UNDPとは
国連開発計画
28
UNDPの目的は
貧困削減
29
アルマアタ宣言は1978年に()によって採択された。
WHOとUNICEF
30
アルマアタ宣言は第一回()に関する国際会議で採択された()年までにすべての人々に健康を。の宣言である。
プライマリヘルスケア, 2000
31
プライマリヘルスケアとは
住民参加の保健活動
32
日本と米国の指向型健康増進施策
健康日本21, ヘルシーピープル2010
33
健康日本21の見本となったのは
ヘルシーピープル2010
34
ヘルシーピープルは何年ごとに変わるか。
10
35
ヘルシーピープルは()年に策定され、()年から始まった
1979, 1980
36
世界三大微量栄養素欠乏症とは
ビタミンA, ヨウ素, 鉄
37
国際栄養会議は()年に()によって行われた
1992, WHO FAO
38
国際栄養会議で()が宣言され、()はこれに基づいている。また、目的は()の撲滅である
世界栄養宣言, 食生活指針, 飢餓と栄養失調
39
ODAとは
政府開発援助
40
我が国の食糧需給は()に基づいて()がある。
FAO, 食糧需給表
41
食糧需給表には()と()の二つがある
品目別自給率, 総合食料自給率
42
品目別自給率は品目ごと()ベースである。
重量
43
総合食料自給率には()ベースと()ベースがあり、()ベースの方が多い。
カロリー, 生産額, 生産額
44
以下を⚫︎❌で。
⚫︎, ⚫︎, ⚫︎, ⚫︎, ⚫︎, ⚫︎, ⚫︎
45
国民健康・栄養調査は()に規定されて行われているが、()年と()年は行われなかった。また、結果は()の評価に使われる
健康増進法, 2020, 2021, 健康日本21
46
公衆栄養学は()を対象とした健康の()を目標とし、持って()の向上を図るための実践栄養の科学であり、()を含むものである
集団, 維持増進, 生活の質, 公衆栄養活動
47
公衆栄養学は様々な分野を包括する学祭科学である
○
48
公衆栄養実践を選べ
焦点予防、対象集団、場地域、手段複数、強化
49
公衆栄養活動においては()と()を重視する
ヘルスプロモーション, 疾病の発症予防
50
公衆衛生学の定義を唱えたのは
ウィンスロー
51
疫学の祖は
ジョンスノウ
52
21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)はいつ発足されたか
2000年
53
2002年に健康日本21の補足として公布された法律は
健康増進法
54
健やか親子21(第二次)についての報告書が公表されたのはいつか
2014
55
妊娠前から始める妊産婦のための食生活指針の改定が行われたのはいつか
2021
56
ヘルスプロモーションとは()が1986年の()において提案した新しい健康観に基づく21世紀の健康戦略である。
世界保健機関, オタワ憲章
57
ヘルスプロモーションも定義は
人々が自らの健康とその決定要因をコントロールし、改善する子どできるようにするプロセス
58
ヘルスプロモーションの目的
すべての人々があらゆる生活舞台ー労働、学習、余暇そして愛の場ーで健康を享受することのできる公正な社会の創造
59
オタワ憲章はヘルスプロモーション活動を成功させるための3つの戦略である。
アドボカシー, イネイベリング, メディエイティング
60
オタワ憲章による5つの活動方法は
健康的な公共政策づくり, 健康を支援する環境づくり, 地域活動の強化, 個人技術の強化, ヘルスサービスの方向転換
61
ヘルスプロモーションの実践には特定のリスクを想定した()と想定しない()がある。
ハイリスクアプローチ ポピュラーションアプローチ, コミュニティアプローチ
62
ヘルスプロモーションに基づいた活動内容で、特定の個人にアプローチする()と広範囲の集団にアプローチする()がある
ハイリスクアプローチ, ポピュレーションアプローチ
63
オタワ憲章では()(自己管理能力)は「人々、組織、コミュニティが自分たちの生活をコントロールする能力を獲得する過程であると定義している」
エンパワメント
64
エンパワメントの三つのレベル
個人レベル, 組織レベル, コミュニティレベル
65
国内で課題となっている三大生活習慣病
がん, 脳卒中, 心臓病
66
健康日本21の開始は()年からで、理念は「()の力と()の力を合わせて一人ひとりの健康を実現すること」である
2000, 個人, 社会
67
健康日本21(第二次)の基本的な方針を5つ
健康寿命の延伸と健康格差の縮小, 生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底(NCDsの予防), 社会生活を営むために必要な機能の維持及び向上, 健康を支え、守るための社会環境の整備, 栄養・食生活、身体活動・運動、休養、飲酒、喫煙及び歯・口腔の健康に関する生活習慣および社会環境の改善
68
健康日本21に基づく一次予防の概念
疾病発病の予防
69
2008年から、40〜74歳までの者を対象として高齢者の医療の確保に関する法律に基づく()および()の実施が義務付けられた。
特定保健診査 特定保健指導
70
健康日本21に基づく二次予防に当てはまるもの
高齢者医療確保法
71
二次予防の目的
早期発見、早期治療, 健康障害の進展防止, 重症化、合併症予防
72
平均寿命の定義
日常生活に制限がない期間の平均
73
三次予防としての公衆栄養活動として当てはまるもの
介護保険制度改正による地域包括システムの構築と費用負担の公正性の課題
74
三次予防の目的は
生体機能の損失やQOL低下することを最小限に抑予防し、社会復帰を図る
75
総人口における65歳上の割合は現在23%を超えている超高齢社会である
○
76
2005年に,食育基本法が制定され、2006年から食育推進基本計画が策定された。(5年)
○
77
現在の食育推進基本計画は第三次である。
×
78
ソーシャルキャピタルとは社会関係資本である(社会における人々の結束により得られるもの)
○
79
2013アジェンダがきっかけで持続可能と言う言葉が広く使われるようになった。
○
80
2015年の国連サミットで採択された2030アジェンダとはSDDsのことである。
○
81
国民健康・栄養調査での課題
20歳以上の男性の肥満, 20歳以上の野菜摂取量の減少, 20歳以上の運動減少(歩数)
82
プラネタリーヘルスダイエットとは
地球環境と人の健康の,両立を考える視点
83
プライマリヘルスケアとは
WHOが提唱する総合的な保健医療活動で、予防、治療、健康の保持増進のため、地域住民が第一次的に利用する保健サービス
84
食育活動は非特異的一次予防である
マル
85
予防接種は特異的一次予防である
○
86
新生児マススクリーニングをえらべ
アミノ酸代謝異常, メープルシロップ尿症, ホモシスチン尿症, シトルリン血症, アルギニノコハク酸尿症, シトリン欠損証
87
2, 1, 3, 3, 1
88
5
89
2
三 オタワ憲章
90
日本の人口ピラミッドはツボ型である
○
91
出生数および合計特殊出生率の年次推移は厚労省の人口動態統計によって示される
○
92
1966年はひのえうまで、出産率が下がり「1.57ショック」と社会問題化
○
93
2022年では、最小の出生数で1.26であった
○
94
2040年には高齢者の割合は35%に迫り、65歳以上を支える場合2025年には1.9人に1人になると予測されている。
○
95
健康寿命の延伸は健康日本21(第二次)と、要介護認定の状況により計算されることもある。
○
96
2002年、健康増進法が健康日本21の補足として公布されたことによって()が廃止された。そして、現状を鑑みて()を目的とした
栄養改善法, 国民保健の向上
97
保健所法には国民の責務はかかれていない
×
98
健康日本21は法制化され、都道府県には義務を、市町村には努力義務を課した
○
99
健康日本21が策定されて以降、2023年からは従来の栄養改善法に基づく国民栄養調査は、国民健康・栄養調査として実施されることとなった
○
100
2010年から、食事摂取基準は()に基づいて策定された
健康増進法