「真実の原価」という言葉が、「原価計算基準」の前文を含めて数回使用されている。その意味は全て「財務諸表の作成に使用されうる原価」という意味で一貫されている。

「原価計算基準」では原価計算の目的の一つとして、「価格計算に必要な原価資料を提供すること。」が挙げられているが、これは製品やサービスの売価決定等企業の価格政策に資することを意味している。

「原価計算基準」によれば、原価計算制度における一般的基準では、財務諸表の作成に役立つために、原価計算は、原価を一定の給付に関わらせて集計し、製品原価及び製品単位原価を計算するものとされている。

「原価計算基準」によれば、原価の数値は、財務会計の原始記録、信頼しうる統計資料等によって、その信ぴょう性が確保されるものでなければならない。このため、原価計算は、原則として実際原価を計算する。この場合、実際原価を計算することは取得原価を持って原価を集計することを意味する。又、必要ある場合には、標準原価をもって製品原価を計算し、これを財務諸表に提供することもできる。

「原価計算基準」によれば、原価の数値は、財務会計の原始記録、信頼しうる統計資料等によって、その明瞭性が確保されるものでなければならない。このため原価計算は、原則として実際原価を計算する。この場合、実際原価を計算することは、必ずしも原価を取得価格を持って計算することを意味しないで、予定価格等を持って計算することもできる。また必要ある場合には、製品原価を標準原価をもって計算し、これを財務諸表に提供することもできる。

「原価計算基準」によれば、原価計算制度は、財務諸表の作成、原価管理、予算統制の異なる目的が相ともに達成されるべき一定の計算秩序である。かかるものとして原価計算制度は、財務会計機構と有機的に結びつき、常時継続的に行われる計算体系である。とりわけ、財務諸表の作成に役立つためには、勘定組織には、原価に関する集約情報を統括する諸勘定を設けることが重要である。

「原価計算基準」によれば、原価管理と役立つために、原価計算は、原価要素を、機能別に、また直接費と間接費、固定費と変動費、管理可能と管理不可能の区分に基づいて分類し、計算する。

「原価計算基準」によれば、予算とは、予算管理における企業の各業務分野の具体的な計画を貨幣的に表示し、これを総合編成したものをいい、予算期間における企業の原価目標を表示し、各業務分野の諸活動を調整し、企業全般にわたる総合管理の要具となるものである。予算は、業務執行に関する総合的な期間計画であるが、予算編成の過程は、例えば製品組み合わせの決定、部品を自制するか外注するかの決定等個々の選択的事項に関する意思決定を含まないことは、いうまでもない。

「原価計算基準」によれば、原価計算制度は、財務会計機構のらち外において、随時断片的に行われる原価の統計的、技術的計算ないし調査ではなくて、財務会計機構と有機的に結びつき常時継続的に行われる計算体系であるから、予算統制のための必要な原価資料を提供することは、広い意味での原価の計算には含まれるが、制度としての原価計算の範囲外に属する。

「原価計算基準」によれば、原価計算制度とは、財務会計機構と有機的に結合して常時継続的に実施される原価計算である。したがって、管理会計目的の原価差異分析は全て特別な原価調査として実施される。