鋼材の引張強さは、一般に、(1)℃付近で最大となり、これを超えると温度の上昇とともに低下する。

鋼材の温度上昇に伴って、降伏点が常温時の２/３まで低下する温度は、一般構造用圧延鋼材（ＳＳ材）では約(1)℃であり、耐火鋼（ＦＲ鋼）では(2)℃以上である。

露出形式柱脚において、所定の構造計算を行わなかったので、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の(1)倍を確保した。

露出形式柱脚において、柱の最下端の断面積に対するアンカーボルトの全断面積の割合を(1)％以上とした。

根巻き形式柱脚において、根巻き部分の高さを柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう）の(1)倍とし、根巻き頂部のせん断補強筋を密に配置した。

埋込み形式柱脚において、鉄骨柱のコンクリートへの埋込み部分の深さを、柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう）の(1)倍以上とした。

高力ボルトの穴径について答えよ。

一般ボルトの穴径について答えよ。

アンカーボルトの穴径について答えよ。

高力ボルト摩擦接合部における高力ボルトの許容せん断応力度の値は、(1)に基づいて定められている。

高力ボルト摩擦接合部(浮き錆を除去した赤錆面)の１面せん断の短期許容せん断応力度は、高力ボルトの基準張力の(1)倍である。

高力ボルト摩擦接合の一面せん断の長期許容せん断応力度は、高力ボルトの基準張力Ｔ0（単位 Ｎ/㎟）の(1)倍である。

Ｆ10Ｔの高力ボルト摩擦接合において、２面摩擦接合２本締めの許容せん断耐力を、同一径の(1)の場合と同じ値とした。

溶融亜鉛めっき高力ボルトの摩擦接合の許容せん断応力の算定においては、すべり係数は(1)以上、高力ボルトは(2)以上。

SRC造の累加強度式において累加強度式で算定できるものは(1)と(2)。

(1)と、(2)は、ＳとＲＣそれぞれで耐える。

(1)と(2)の長期許容せん断力は、ひび割れを許さず、(3)部分のみの長期許容せん断力とする。

許容せん断力の中で、(1)だけは、累加強度式で算定できる。

鉄骨鉄筋コンクリート構造において柱梁接合部の「柱の鉄骨部分の曲げ耐力」と「梁の鉄骨部分の曲げ耐力」との比が(1)〜(2)であれば、両部材間の鉄骨部分の応力伝達に対する安全性の検討を省略できる。

木材は、一般に、含水率が(1)％を超えると腐朽しやすくなるので材の含水率を(2)%以下に保つための処置を施すことが 望ましい。

木工事において、構造材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、(1)％以下であることを確認した。

コンクリート壁面の仕上げ塗装工事において、素地ごしらえについては、コンクリート壁面の含水率が(1)％以下の状態で行った。

組立て溶接において最小の溶接長さは板厚(1)mm超の場合(2)mm、(1)mm以下の場合(3)mm。また、脚長は(4)mm以上。

木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算をする場合を除いて、基準強度の(1)である。

木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、長期許容応力度の(1)倍とされている。

木材の繊維方向の長期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、木材の繊維方向の基準強度の(1)倍の数値とする。

積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の長期許容応力度は、通常の長期許容応力度に(1)を乗じた数値とする。

積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の短期許容応力度は、通常の短期許容応力度に(1)を乗じた数値とする。

地盤の液状化は、地表面から約(1)ｍ以内の深さの(2)で地下水位以下の緩い(3)に生じやすい。

擁壁の使用限界状態の検討において、擁壁底版とその直下の地盤との間に生じる滑動抵抗力は、擁壁背面側に作用する土圧等の水平成分の(1)倍以上となるように設計する。

壁式鉄筋コンクリート造の(1)計算においての階高は(2)m以下とする。ただし階高が(2)mを超える場合、(3)計算によって安全性を確かめれば、この規定を除外することができる。

壁式鉄筋コンクリート像の耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度が(1)N/㎟を超える場合にあっては、定められた壁量の数値から(2)cm/㎡を減じた数値を限度として低減することができる。

プレストレストコンリート構造の種別は下記の通りである。 I種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面には(1)を許容しない設計 II種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面に(2)を許容する設計 III種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面引張側に(3)を許容するが、軽度のプレストレスの導入と引張側鉄筋とによって、厳しいひび割れ幅制限を満足する設計

Ｎ値とは、標準貫入試験において、質量(1)kgのハンマーを(2)cm自由落下させて、ＳＰＴサンプラーを地盤に(3)㎝打ち込むのに要する打撃回数をいう。また、打撃回数の上限は(4)回とする。

積層ゴムの形状選択の検討に重要な1次形状係数S1は(1)、2次形状係数S2は(2)に関係している。

木工事において、土台等の腐朽しやすい箇所には耐久性のある(1)・(2)などの樹種を選んで適材を適所に使用する。また、辺材と心材とで耐久性が異なり、腐朽しやすいかしょには(3)の多いものを使用する。

特定天井の構造方法としては、(1)と(2)がある。

杭基礎における地下階の根入れ効果について、杭だけで負担するのは(1)。地下外壁と杭で負担するのは(2)であり杭が負担する負荷は(3)倍まで低減できる。

M図全6種を答えよ。

δとθ全8種について答えよ。

構成するひき板の品質が同一の構造用集成材であって、梁等の高い曲げ性能を必要とする部分に用いる場合、「曲げ応力を受ける方向」が積層面に(1)になるように用いる。 構成するひき板の品質が同一でない構造用集成材であって、梁等の高い曲げ性能を必要とする部分に用いる場合、「曲げ応力を受ける方向」が積層面に(2)になるように用いる。

対称異等級構成集成材の強度等級「Ｅ120-Ｆ330」の意味 Ｅ120　→　基準(1)が(2) Ｆ330　→　基準(3)が(4)

コンクリートのせん断弾性係数は、ヤング係数の(1)倍

アルミニウムの線膨張係数は、鉄の約(1)倍

耐震等級で大きな地震力に対して耐震性を有しているのはどちらか。

木造軸組工法において2階建てで延べ面積が(1)㎡を超える場合は、壁量等の規定をはじめとして、仕様規定がすべて適用されるほか、許容応力度の確認(使用上の支障となる変形、振動の確認が必要となる。

高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は 1面せん断・長期で、(1)N/㎟ 2面せん断・長期で、(2)N/㎟ 短期の場合長期に生ずる力に対する許容せん断応力度の数値の(3)倍

露出形式柱脚にあっては、鉄骨柱のベースプレートの厚さをアンカーボルトの径の(1)倍以上とし、ベースプレートの十分な曲げ剛性を確保する。

建築物に常時作用している荷重(固定荷重・積載荷重)により、梁又は床版に生ずるたわみの最大値はクリープを考慮して(1)以下とする。

運動方程式を答えよ

下記部分についての積載荷重を答えよ。 ① 教室、売場、客席に連絡する「廊下、玄関又は階段」 ② 学校、百貨店の「屋上広場又はバルコニー」

垂直積雪量が(1)cm以上の多雪地区以外の区域にあり、鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造ではない屋根版が軽量である建築物において、勾配が(2)度以下および屋根の最上端から再下端までの水平投影長さが(3)m以上である、規模が比較的大きい緩勾配の屋根を持つ場合、積雪後の降雨により、屋根に積もった雪が重くなる影響を考慮し、所定の計算により、積雪荷重を割増す必要がある。

以下のいずれかを満たす区域は、多雪区域である。 ① 垂直積雪量が(1)m以上の区域 ② 積雪の初終間日数(当該区域中の積雪部分の割合が1/2を超える状態が継続する期間の日数)の平均値が(2)日以上の区域。

梁のあばら筋のフックは、原則として、(1)°以上に折り曲げる。片側にスラブが取り付いた梁において、スラブのある側にフックを設ける場合は、一端の折り曲げ角度を(2)°としてもよいが、スラブのない側にフックを設ける場合は、両端とも(1)°以上に折り曲げる。

柱梁接合部内のせん断補強筋(帯筋)は、次の規定による。 ① 直径(1)mm以上の丸鋼または(2)以上の異形鉄筋を用いる。 ② せん断補強筋比(帯筋比)は、(3)%以上とする。 ③ せん断補強筋(帯筋)間隔は(4)mm以下とし、隣接する柱のせん断補強筋間隔の(5)倍以下とする。

圧縮鉄筋は、一般に長期荷重によるコンクリートの(1)の防止、短期(地震時)に対する(2)の確保に効果的である。したがって、圧縮側の鉄筋量を増大させることは、(1)を小さくする。

付着割裂破壊は、(1)の変化が大きい場合に柱に生じやすい脆性破壊である。耐力壁に設けられる曲げ補強筋に生じる(1)の変化は柱ほど大きくはならず、一般に、付着割裂破壊は生じにくいため、付着割裂破壊に対する検討を省略することができる。

柱抜けなどにより複数階にわたってトラス架構やフィーレンディール(はしご状)架構が形成される場合は、上下弦材となる梁に(1)が生じる。この場合、通常のような(2)に基づく解析を行うと、梁の(3)を過大に評価し、(4)を過小に評価することになる。また、断面設計においても(1)を考慮しないため、危険側となる。そのため、この場合には(2)を設けず、有効範囲を適切に考慮した梁の(3)を評価し、変形量を求めると同時に断面設計にも考慮する必要がある。

突出長さが(1)mを超える片持ちバルコニーその他これに類する外壁から突出する部分を設ける場合、その部分に作用する地震力の算定に用いる(2)は、地震地域係数Zに(3)を乗じた値以上とする。突出長さが(1)m以下であれば、その検討は必要ない。

せん断スパン比が小さいほど(1)は大きくなり、(2)は低下する。

柱のせん断終局耐力は、一般に、軸方向圧縮応力度が大きいほど(1)なる。

柱梁接合部のせん断強度は取り付く大梁の梁幅を大きくすると(1)なる。 また、コンクリートの(2)を大きくすることで、柱梁接合部の終局せん断耐力を増すことができる。なお、柱梁接合部内の(3)は、柱の(3)とは異なり、せん断補強筋として接合部のせん断強度を上昇させる効果がほとんど期待できないので、柱梁接合部のせん断強度を(4)のみに依存した評価としている。

建築物の構造耐力上主要な部分(床面に用いる梁、床版)について満たすべきスパンに応じた梁のせい、床版の厚さを定め、これによらない場合には使用上の支障が起こらないことを構造計算により確認する。具体的には、建築物に常時作用している荷重(固定荷重・積載荷重)により、梁又は床版に生ずるたわみの最大値が、クリープを考慮してスパンの(1)以下であることを確かめることとしている。

① 屋上から突出する塔屋の水平震度は(1)以上。 ② 外壁から(2)mを超えて突出する片持ち階段やバルコニーの鉛直震度は(3)以上。 ③ 地表に設置された広告塔などの工作物の水平震度は(4)以上。

地下部分の水平震度の大きさは、次のとおりです。 ・地盤面では(1)。 ・地盤面からの深さが(2)ｍまでは、深くなるにつれて小さくなる。 ・地盤面からの深さが(2)ｍを超えると、(3)で一定となる。

層間変形角 ① 原則(1) ② 帳壁、内外装材、設備等に著しい損傷のおそれがない場合(2) ③ 主要構造部が準耐火構造or特定避難時間倒壊等防止建築物(3)

木造軸組設置のバランスチェック 木造で４分割法によらない場合の偏心率の条件は(1)以下

細長比λの式は

固有振動数fの式は

床の鉛直方向の固有振動数fが(1)以下となる場合には、歩行振動との倍調波共振による振動の増幅等が懸念されるため、振動に対する居住性の検討を行う。

H形鋼を用いた梁の全長に渡って等間隔で横補剛を設ける場合、必要な横補剛の箇所数nは、梁の(1)まわりの細長比λyが次式を満足させるようにする。 (2)(400N級炭素鋼の梁の場合) (3)(490N級炭素鋼の梁の場合)

プレキャストプレストレストコンクリート造の梁をPC鋼材の緊張により柱と圧着接合する場合において、圧着部のせん断力は、一般に(1)に(2)を乗じることにより求められる。なお、柱と柱の継目においては、上記(1)に柱の(3)を考慮する。

壁式鉄筋コンクリート造の建築物の構造部分を有する階の階高は(1)m以下とする。ただし、(2)が(3)以内であること及び(4)以上であることが確かめられた場合においては、適用しない。

鉄骨鉄筋コンクリート造の柱梁接合部における帯筋は、一般に(1)に貫通穴を設けて配筋する。

木材は、荷重継続期間が長くなるほど、強度が低下する性質をもつ。このことを踏まえ、木材の許容応力度及び材料強度が定められている。積雪時の検討において、(1)程度の荷重継続期間を想定した短期積雪時には、通常の短期許容応力度の(2)倍の数値を、(3)程度の荷重継続期間を想定した長期積雪時には、通常の長期許容応力度の(4)倍の数値を用いることとしている。

コンクリートの材料強度は圧縮強度がF(設計基準強度)で引張強度が(1)である。

高さ(1)mを超える補強コンクリートブロック造の塀は、原則として、長さ(2)m以下ごとに、径(3)mm以上の鉄筋を配置した控壁で、基礎の部分においては、壁面から高さ(4)以上突出したものを設ける。また、基礎の丈は(5)cm以上とし、根入れの深さは(6)cm以上とする。

■引張強さ 　鋼材の引張強さは、(1)～(2)℃付近で最大となり、これを超えると温度の上昇とともに急激に低下する。 ■一般構造用圧延鋼材（ＳＳ材）の降伏点 (3)℃で降伏点が常温時の(4)まで低下 ■耐火鋼（ＦＲ鋼：Fire Resistant Steel）の降伏点 約(5)℃で降伏点が常温時の(6)まで低下

普通コンクリートの単位体積重量 　設計基準強度Ｆc 　　Ｆc ≦ (1)Ｎ/㎟ コンクリートのみの単位体積重量 　　(2)kＮ/㎥ 　鉄筋コンクリートの単位体積重量 　　(3)kＮ/㎥ 設計基準強度Ｆc 　　(4)Ｎ/㎟ ＜Ｆc≦ (5)Ｎ/㎟ コンクリートのみの単位体積重量 　　(6)kＮ/㎥ 　鉄筋コンクリートの単位体積重量 　　(7)kＮ/㎥

高強度コンクリート 　設計基準強度が(1)Ｎ/㎟を超えるもの

■ポアソン比とは 　(1)に対する(2)の比。 　例えばポアソン比0.2だったら、 　(3)に１伸ばすと(4)に0.2縮むということ。 　・コンクリートは(5) 　・鋼材は(6)

■せん断弾性係数とは 　(1)と(2)との比。 　・軸方向の（(3)／(4)）がヤング係数。 　・軸に直行する方向の（(3)／(4)）がせん断弾性係数。 　コンクリート、鋼材ともにヤング係数の(5)倍程度。

剛性は、ＲＣ造でも、ＳＲＣ造でも、(1)だけで評価する。

鉄骨構造　露出形式柱脚 ■アンカーボルトの定着長さ・・・(1)ｄ以上（ｄ：アンカーボルトの径） ■アンカーボルトの全断面積／柱の最下端の断面積・・・(2)％以上