露出形式柱脚において、柱の最下端の断面積に対するアンカーボルトの全断面積の割合を(1)％以上とした。

許容せん断力の中で、(1)だけは、累加強度式で算定できる。

高力ボルト摩擦接合部における高力ボルトの許容せん断応力度の値は、(1)に基づいて定められている。

建築物に常時作用している荷重(固定荷重・積載荷重)により、梁又は床版に生ずるたわみの最大値はクリープを考慮して(1)以下とする。

地震時応力の割増し係数が大きいのは、BCRとBCPのどちらか。

鉄骨構造の設計に関し、圧縮材の中間支店の横補剛材は、許容応力度設計による場合、圧縮材に作用する圧縮力の(1)%以上の、集中力が加わるものとして設計する。

木工事において、構造材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、(1)％以下であることを確認した。

普通コンクリートの単位体積重量 　設計基準強度Ｆc 　　Ｆc ≦ (1)Ｎ/㎟ コンクリートのみの単位体積重量 　　(2)kＮ/㎥ 　鉄筋コンクリートの単位体積重量 　　(3)kＮ/㎥ 設計基準強度Ｆc 　　(4)Ｎ/㎟ ＜Ｆc≦ (5)Ｎ/㎟ コンクリートのみの単位体積重量 　　(6)kＮ/㎥ 　鉄筋コンクリートの単位体積重量 　　(7)kＮ/㎥

■引張強さ 　鋼材の引張強さは、(1)～(2)℃付近で最大となり、これを超えると温度の上昇とともに急激に低下する。 ■一般構造用圧延鋼材（ＳＳ材）の降伏点 (3)℃で降伏点が常温時の(4)まで低下 ■耐火鋼（ＦＲ鋼：Fire Resistant Steel）の降伏点 約(5)℃で降伏点が常温時の(6)まで低下

埋込み形柱脚の終局曲げ耐力は、(1)の終局曲げ耐力と(2)の終局曲げ耐力のうち(3)ほうと、鉄筋コンクリート部分の終局曲げ耐力の累加により算定できる。(2)の終局曲げ耐力は、(4)の終局曲げ耐力に、(5)による終局曲げ耐力を加えるものとする。

木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算をする場合を除いて、基準強度の(1)である。

鉄骨鉄筋コンクリート構造において柱梁接合部の「柱の鉄骨部分の曲げ耐力」と「梁の鉄骨部分の曲げ耐力」との比が(1)〜(2)であれば、両部材間の鉄骨部分の応力伝達に対する安全性の検討を省略できる。

鉄骨造耐震計算ルート(1)を適用する場合、層間変形角、剛性率、偏心率について確認する必要はない。

細長比λの式は

地震時の軸力変動により引張力の生じる最下階の鉄骨柱脚は、原則として(1)とする。

突出長さが(1)mを超える片持ちバルコニーその他これに類する外壁から突出する部分を設ける場合、その部分に作用する地震力の算定に用いる(2)は、地震地域係数Zに(3)を乗じた値以上とする。突出長さが(1)m以下であれば、その検討は必要ない。

一次固有周期、二次固有周期の次数は、多質点系モデルが振動した際の節(不動点)の数を示し、それぞれの固有周期は、1次振動、2次振動における固有周期を指す。同じ多質点系モデルである場合、一般に、次数が小さいほど、固有周期は(1)。

木造軸組工法において、引張力を負担する筋かいは、厚さ(1)cm以上で幅(2)cm以上の木材を使用する。圧縮力を負担する筋かいは、厚さ(3)cm、幅(4)cmの木材を使用する。

コンクリートは、圧縮強度が大きいコンクリートほど、圧縮強度時のひずみは(1)なる。

鉄骨構造　露出形式柱脚 ■アンカーボルトの定着長さ・・・(1)ｄ以上（ｄ：アンカーボルトの径） ■アンカーボルトの全断面積／柱の最下端の断面積・・・(2)％以上

圧縮鉄筋は、一般に長期荷重によるコンクリートの(1)の防止、短期(地震時)に対する(2)の確保に効果的である。したがって、圧縮側の鉄筋量を増大させることは、(1)を小さくする。

鉄筋コンクリート造部材の許容せん断力(せん断耐力)の算定において、一般に、(1)は考慮しない。

「柱」と「梁」のＳ部分の曲げ耐力のバランス 柱梁接合部の「柱の鉄骨部分の曲げ耐力」と「梁の鉄骨部分の曲げ耐力」との比が(1)であれば、両部材間の鉄骨部分の応力伝達に対する安全性の検討を省略できる。

プレキャストプレストレストコンクリート造の梁をPC鋼材の緊張により柱と圧着接合する場合において、圧着部のせん断力は、一般に(1)に(2)を乗じることにより求められる。なお、柱と柱の継目においては、上記(1)に柱の(3)を考慮する。

免震構造に用いられるオイルダンパーは、免震層平面の(1)に設置すると、免震層のねじれ変形を抑制する効果がある。

■木材の乾燥収縮率の大小関係 　(1) ＞ (2) ＞ (3)

地下部分の水平震度の大きさは、次のとおりです。 ・地盤面では(1)。 ・地盤面からの深さが(2)ｍまでは、深くなるにつれて小さくなる。 ・地盤面からの深さが(2)ｍを超えると、(3)で一定となる。

壁式ラーメン鉄筋コンクリート造の建築物では、(1)方向の外壁となる構面には最下階から最上階まで連続する(2)を設置する必要がある。

地震動で地盤のせん断ひずみが大きくなると ■せん断剛性 → (1)する。 ■減衰定数　 → (2)する。

H形鋼を用いた梁の全長に渡って等間隔で横補剛を設ける場合、必要な横補剛の箇所数nは、梁の(1)まわりの細長比λyが次式を満足させるようにする。 (2)(400N級炭素鋼の梁の場合) (3)(490N級炭素鋼の梁の場合)

ＳＲＣ造の耐力壁の種別は、(1)と(2)しかなく、せん断破壊「以外」ならば(1)、せん断破壊ならば(2)とする。

木造軸組設置のバランスチェック 木造で４分割法によらない場合の偏心率の条件は(1)以下

Ｎ値とは、標準貫入試験において、質量(1)kgのハンマーを(2)cm自由落下させて、ＳＰＴサンプラーを地盤に(3)㎝打ち込むのに要する打撃回数をいう。また、打撃回数の上限は(4)回とする。

ボーリング孔内水平載荷試験は、(1)を評価するための(2)を求めるために行われ、一般に、杭頭から約(3)mの深さ又は最大杭径の約(4)倍までの深さで実施する。

鉄骨鉄筋コンクリート造の柱梁接合部における帯筋は、一般に(1)に貫通穴を設けて配筋する。

屋上水槽等に作用する地震力に関し、転倒、移動等による危害を防止するための有効な措置が講じられている場合は、その数値を(1)まで減じることができる。

炭素繊維巻き付け補強は、炭素繊維シートを、エポキシ樹脂を用いて既存柱の外周部を巻き付けることにより、(1)の向上を図る補強工法である。(2)は向上しない。

地盤の液状化は、地表面から約(1)ｍ以内の深さの(2)で地下水位以下の緩い(3)に生じやすい。

地盤沈下には、(1)・(2)・(3)がある。

垂直積雪量が(1)cm以上の多雪地区以外の区域にあり、鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造ではない屋根版が軽量である建築物において、勾配が(2)度以下および屋根の最上端から再下端までの水平投影長さが(3)m以上である、規模が比較的大きい緩勾配の屋根を持つ場合、積雪後の降雨により、屋根に積もった雪が重くなる影響を考慮し、所定の計算により、積雪荷重を割増す必要がある。

積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の短期許容応力度は、通常の短期許容応力度に(1)を乗じた数値とする。

鋼材の引張強さは、一般に、(1)℃付近で最大となり、これを超えると温度の上昇とともに低下する。

■繊維方向の基準強度の大小関係 　(1) ＞ (2) ＞ (3) ＞ (4) ＞ (5)

層間変形角 ① 原則(1) ② 帳壁、内外装材、設備等に著しい損傷のおそれがない場合(2) ③ 主要構造部が準耐火構造or特定避難時間倒壊等防止建築物(3)

床の鉛直方向の固有振動数fが(1)以下となる場合には、歩行振動との倍調波共振による振動の増幅等が懸念されるため、振動に対する居住性の検討を行う。

木材は、荷重継続期間が長くなるほど、強度が低下する性質をもつ。このことを踏まえ、木材の許容応力度及び材料強度が定められている。積雪時の検討において、(1)程度の荷重継続期間を想定した短期積雪時には、通常の短期許容応力度の(2)倍の数値を、(3)程度の荷重継続期間を想定した長期積雪時には、通常の長期許容応力度の(4)倍の数値を用いることとしている。

柱の長期許容せん断力の評価には、(1)による効果は考慮するが、(2)及び(3)による効果は無視する。

鉄骨造構造耐震計算ルート(1)及び(2)を適用する場合、梁は保有耐力横補剛を行う必要がある。

最上階の外柱梁接合部などのL形接合部における梁上端主筋(2断配筋の場合は、1段目主筋)の定着部には、柱梁接合部に曲げせん断ひび割れが生じる。このような部位では、上端筋を必ず(1)て定着する。なお、(1)た鉛直部分の先端に、信頼できる(2)を設けることは可能である。

地下外壁に作用する土圧の算定に用いる(1)は、砂質土・粘性土とも土の内部摩擦角や粘着力などの土の性質にかかわらず、一般に(2)を採用している。

高力ボルト摩擦接合の一面せん断の長期許容せん断応力度は、高力ボルトの基準張力Ｔ0（単位 Ｎ/㎟）の(1)倍である。

■高力ボルト摩擦接合 　→すべり係数(1) ■溶融亜鉛めっき高力ボルト摩擦接合 　→すべり係数(2)

弾性係数とは何か

① 屋上から突出する塔屋の水平震度は(1)以上。 ② 外壁から(2)mを超えて突出する片持ち階段やバルコニーの鉛直震度は(3)以上。 ③ 地表に設置された広告塔などの工作物の水平震度は(4)以上。

M図全6種を答えよ。

梁のあばら筋のフックは、原則として、(1)°以上に折り曲げる。片側にスラブが取り付いた梁において、スラブのある側にフックを設ける場合は、一端の折り曲げ角度を(2)°としてもよいが、スラブのない側にフックを設ける場合は、両端とも(1)°以上に折り曲げる。

補強コンクリートブロック造の塀の構造計算に作用する風圧力、地震力に関する構造計算は、同じく地表面から突出する構造物となる(1)の規定に準じたものである。

壁式鉄筋コンクリート造の建築物の構造部分を有する階の階高は(1)m以下とする。ただし、(2)が(3)以内であること及び(4)以上であることが確かめられた場合においては、適用しない。

地下外壁に作用する土圧の算定に用いる静止土圧係数は、砂質土・粘性度とも土の内部摩擦角や粘着力などの土の性質に関わらず、一般に、(1)を採用している。

高力ボルトの穴径について答えよ。

アルミニウムの線膨張係数は、鉄の約(1)倍

杭基礎における地下階の根入れ効果 ■鉛直支持力 →(1)で負担する。 →「(2)」を加算しない。 →(3)により、基礎スラブ底面と地盤との間に(4)が生じることがあるため。 ■水平力 →(5)で負担する。 →「(6)を介して地中に伝達される水平力」と「(7)が負担する水平力」に分けることができる。 →「(6)を介して地中に伝達される水平力」が負担できる分、「(7)が負担する水平力」は(8)倍まで低減できる。

プレストレストコンリート構造の種別は下記の通りである。 I種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面には(1)を許容しない設計 II種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面に(2)を許容する設計 III種：最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面引張側に(3)を許容するが、軽度のプレストレスの導入と引張側鉄筋とによって、厳しいひび割れ幅制限を満足する設計

(1)と、(2)は、ＳとＲＣそれぞれで耐える。

壁式鉄筋コンクリート造の(1)計算においての階高は(2)m以下とする。ただし階高が(2)mを超える場合、(3)計算によって安全性を確かめれば、この規定を除外することができる。

固有振動数fの式は

露出形式柱脚において、所定の構造計算を行わなかったので、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の(1)倍を確保した。

壁式鉄筋コンクリート像の耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度が(1)N/㎟を超える場合にあっては、定められた壁量の数値から(2)cm/㎡を減じた数値を限度として低減することができる。

剛性は、ＲＣ造でも、ＳＲＣ造でも、(1)だけで評価する。

運動方程式を答えよ

擁壁の使用限界状態の検討において、擁壁底版とその直下の地盤との間に生じる滑動抵抗力は、擁壁背面側に作用する土圧等の水平成分の(1)倍以上となるように設計する。

構造計算に用いる風圧力に関し、基準風速V0は、稀に発生する中程度の暴風時を想定して、地表面粗度区分IIの地上(1)mにおける(2)に相当する値である。

建築物の構造耐力上主要な部分(床面に用いる梁、床版)について満たすべきスパンに応じた梁のせい、床版の厚さを定め、これによらない場合には使用上の支障が起こらないことを構造計算により確認する。具体的には、建築物に常時作用している荷重(固定荷重・積載荷重)により、梁又は床版に生ずるたわみの最大値が、クリープを考慮してスパンの(1)以下であることを確かめることとしている。

積層ゴムの形状選択の検討に重要な1次形状係数S1は(1)、2次形状係数S2は(2)に関係している。

柱の長期及び短期許容せん断力の算定においては、(1)の効果を無視して計算を行う。なお、(2)の算定においては、その効果を考慮してもよい。

壁式鉄筋コンクリート構造は、地階を除く階数が(1)以下で、かつ、軒の高さは(2)m以下とする。一方、壁式ラーメン鉄筋コンクリート構造は、地下を除く階数が(3)以下で、かつ、軒の高さは(4)m以下とする。

RC造のスラブ厚さは短辺方向における有効スパンの長さの(1)以上、かつ(2)cm以上。片持ちスラブでは(3)以上、かつ(4)cm以上。

木造軸組工法において2階建てで延べ面積が(1)㎡を超える場合は、壁量等の規定をはじめとして、仕様規定がすべて適用されるほか、許容応力度の確認(使用上の支障となる変形、振動の確認が必要となる。

構造計算によらない場合は、3階建の建築物の1階の柱の小径は、(1)cmを下回ってはならない。

ボルトの孔径 　▪️ 高力ボルト 　　　① ボルト径　d＜(1)mm 孔径　　　d＋(2)mm 　　　② ボルト径　d≧(1)mm 孔径　　　d＋(3)mm 　▪️ ボルト 　　　① ボルト径　d＜(4)mm 孔径　　　d＋(5)mm 　　　② ボルト径　d≧(4)mm 孔径　　　d＋(6)mm 　▪️ アンカーボルト 　　　① 孔径　　　d＋(7)mm

柱梁接合部内のせん断補強筋(帯筋)は、次の規定による。 ① 直径(1)mm以上の丸鋼または(2)以上の異形鉄筋を用いる。 ② せん断補強筋比(帯筋比)は、(3)%以上とする。 ③ せん断補強筋(帯筋)間隔は(4)mm以下とし、隣接する柱のせん断補強筋間隔の(5)倍以下とする。

コンクリートのせん断弾性係数は、ヤング係数の(1)倍

粘性土層の圧密沈下の特性を把握するには、(1)を行う。粘性土の強度を調べるには、(2)を行う。

せん断スパン比が小さいほど(1)は大きくなり、(2)は低下する。

構成するひき板の品質が同一の構造用集成材であって、梁等の高い曲げ性能を必要とする部分に用いる場合、「曲げ応力を受ける方向」が積層面に(1)になるように用いる。 構成するひき板の品質が同一でない構造用集成材であって、梁等の高い曲げ性能を必要とする部分に用いる場合、「曲げ応力を受ける方向」が積層面に(2)になるように用いる。

■ポアソン比とは 　(1)に対する(2)の比。 　例えばポアソン比0.2だったら、 　(3)に１伸ばすと(4)に0.2縮むということ。 　・コンクリートは(5) 　・鋼材は(6)

▪️引張力のみを負担する筋かい 　　筋かいの寸法 (1) 　　金物 筋かいプレート (2) 　　片筋かいでの壁倍率 (3) ▪️引張力と圧縮力を負担する筋かい 　　筋かいの寸法 (4) 　　金物 筋かいプレート (5) 　　片筋かいでの壁倍率 (6)