建築設備士_設備一般知識(建築計画1)|暗記メーカー

No.1

コートハウスは、建築物や塀で囲まれた中庭をもつ住宅であり、狭い敷地においてもプライバシーを確保しやすい。

No.2

コレクティブハウジングは、一般の集合住宅とは異なり、自由設計を可能とした共同組合方式による住まいづくりのことである。

No.3

スキップフロア型の集合住宅は、廊下階以外の階において、プライバシーを保ちつつ、2面開口とすることができるので、採光や通風を確保しやすい。

No.4

片廊下型の集合住宅は、住戸の条件を同一にしやすく、中高層集合住宅を中心に広く採用されている。

No.5

接地型住宅の共用庭は、コミュニティの活性化や住棟間のプライバシーの確保に役立っている。

No.6

生活の変化に対応して間仕切り等の変更ができるように、スケルトン・インフィル方式を採用した。

No.7

住戸の奥行きが深い中層集合住宅において、通風と採光を得ることができる光庭を採用した。

No.8

住戸のバルコニーに設ける手すり子の間隔を、内法で200mmとした。

No.9

事務所ビルから集合住宅へのコンバージョンにおいて、給排水の設備配管スペースを確保するために、床を躯体から200mm持ち上げて二重床とした。

No.10

住戸の収納スペースの面積を、専有面積の10～20％とした。

No.11

幕張ベイタウン（千葉県千葉市）は、フライングコリドー（立体街路）により共用廊下を住棟本体から離して、住戸の通風・採光やプライバシーを確保している。

No.12

東雲キャナルコート1街区（東京都江東区）は、仕事場（SOHO）や育児等に使えるfールーム（ホワイエルーム）を配置した住戸を設けている。

No.13

天王洲ビュータワー（東京都品川区）は、天井の高いリビング・ダイニングの隣にある個室の床を上げて通常の天井高とし、その床下をリビング・ダイニング用の収納スペースとしている。

No.14

NEXT21（大阪府大阪市）は、スケルトン・インフィル分離方式と環境共生をテーマに、将来の都市居住の可能性を追求した実験的な集合住宅である。

No.15

真野ふれあい住宅（兵庫県神戸市）は、阪神淡路大震災の被災者を対象に建設され、食堂・台所を共同化し、談話室や屋上菜園等の共用部を設けたコレクティブハウジングである。

No.16

コーポラティブハウスは、建築物や塀で囲まれた中庭をもつ集合住宅であり、狭い敷地においてもプライバシーを確保しやすい。

No.17

コレクティブハウスは、居住者の相互扶助活動を誘導するために、食事室、調理室、洗濯室等を共用施設として住棟内に設けた集合住宅である。

No.18

スケルトン・インフィル方式は、「長期間の使用に耐える骨格」と「比較的短期に更新される内装や設備」とを分離し、内装や設備の更新を容易にする建築方式である。

No.19

ツインコリドール型は、中廊下型の短所を補うために光庭を設けた住棟タイプであり、一般に、住棟の配置は南北軸とする。

No.20

コンバージョンは、既存のオフィスビルを集合住宅に転用する等、建築物の用途変更を伴う改修である。

No.21

高層集合住宅において、特殊な処理を行う必要がない雨水を利用するために、緑化を行っている屋上全面から集水する雨水利用設備を採用した。

No.22

接地型住宅において、コミュニティの活性化や住棟間のプライバシーを確保するために、共用庭を設けた。

No.23

住宅地において、歩車分離を図るために、歩行者用道路とは別に自動車用のクルドサックを設けた。

No.24

複数の住棟からなる大規模な集合住宅団地において、塔状住棟と板状住棟を組み合わせるなどして、景観に変化をもたせた配置とした。

No.25

中層集合住宅において、住戸の通風・採光を確保し、共用廊下に街路の雰囲気を醸し出すために、フライングコリドーを採用した。

No.26

階段室型は、各住戸に2面又は3面の開放面を設けることができるので、採光や通風を確保しやすい。

No.27

片廊下型は、他の形式に比べて、プライバシーや採光等の居住性能で劣るが、住戸の条件を同一にしやすいので、中高層集合住宅を中心に広く採用されている。

No.28

スキップフロア型は、片下型に比べて、共用廊下の床面積を小さくすることができる

No.29

ライトウェルは、住戸の奥行きが深い場合であっても、採光や通風を確保しやすくすることができる計画手法である。

No.30

SOHOは、プライベートな居住空間を確保しつつ、食事室、調理室、洗濯室等を共用施設として住棟内に設けているので、居住者の相互活動を誘導しやすい。

No.31

浴室には、冬期の浴室内外の温度差による急激な体調変化に配慮して、浴室用遠赤外線ヒーターを設置した。

No.32

浴槽の縁の床面からの高さは、車椅子座面と同程度とした。

No.33

高齢者の居室は、就寝以外に居間的要素も取り入れた計画とした。

No.34

階段に設ける手すりは、両側に設ける余裕がなかったので、上がるときの利き手側に設けた。

No.35

台所においては、車椅子での利用を考慮して、調理台、流し台、レンジ及び冷蔵庫をL字型に配置した。

No.36

コレクティブハウスは、居住者の相互扶助活動を意図して、食堂、厨房、サロン等を共用施設として住棟内に設けた協同居住型の集合住宅である。

No.37

スキップフロア型は、廊下階以外の階において、プライバシー、採光及び通風を確保しやすい。

No.38

シティホテルにおいて、階高を低く抑えるために、配管シャフトを客室ごとに分離して設けた。

No.39

高層ホテルにおいて、非常用エレベーターとサービス用エレベーターとを兼用とし、その近くにリネン室等のサービス諸室をまとめた。

No.40

25階建の事務所ビルにおいて、エレベーターを低層階用と高層階用にバンク分けした。

No.41

20階建の事務所ビルの基準階において、経済性を考慮して、天井に設置する設備の配置や間仕切壁の位置を計画する際のモデュールを2.4mとした。

No.42

大規模量販店の売場における通路の幅は、主な通路を3mとし、それ以外の通路を1.8mとした。

No.43

60階建の事務所ビルに設ける対面配置のエレベーターにおいて、1バンク当たりの台数を12台とした。

No.44

貸事務所ビルにおいて、想定の在室人員を、貸室面積9㎡当たり1人として算定した。

No.45

ビジネスホテルにおいて、シングルベッドルームの床面積を、1室当たり15m2とした。

No.46

大規模量販店において、延べ面積に対する売場面積（売場内の通路を含む）の比率を、60%程度とした。

No.47

事務所ビルにおいて、事務室内の排煙方式を、システム天井のスリットを利用した天井チャンバー方式とした。

No.48

オペラハウスにおいて、可視限界距離を考慮して、舞台から客席までの最長距離を（　）m以下とした。

No.49

ホームセンターにおいて、売り場の天井高を4mとした。

No.50

基準階の床面積が2,500m2の貸事務所ビルにおいて、レンタブル比を高めるために、センターコアタイプを採用した。

No.51

20階建の本社事務所ビルのエレベーター計画において、1階を出発階とし、2階から10階行き用のバンクと、11階から20階行き用のバンクに分けたコンベンショナルゾーニング方式を採用した。

No.52

ビジネスホテルにおいて、客室部門の床面積の合計を、延べ面積の70%とした。

No.53

大規模量販店において、売場の床面積（売場内の通路を含む。）を、延べ面積の75%とした。

No.54

エスカレーターの配列方式は、乗客の視界を良くするために、上りと下りのエスカレーターを交差させない並列連続式（並列配置）とした。

No.55

自走式駐車場の斜路勾配は、安全性を考慮して、最大（　）とした。

No.56

地下の自走式駐車場において、柱間に自動車が並列で3台駐車できるように、桂スパンを9mとした

No.57

自走式の立体駐車場において、梁下の有効高さを2.3mとした。

No.58

30階建ての事務所ビルに設ける対面配置のエレベーターにおいて、1バンク当たりの台数を6台とした。

No.59

事務所ビルにおいて、収容人員8人の会議室の広さを3.6m✕5.4mとした。

No.60

下ごしらえの比重が高い日本料理店において、厨房の床面積を、店全体の床面積の15%とした。

No.61

基準階の床画教が3,000m2の貸事務所ビルにおいて、レンタブル比を高めるために、センターコアタイプを採用した。

No.62

貸事務所ビルにおいて、想定の在室人員を、貸室面積9m2当たり1人として算定した。

No.63

シティホテルにおいて、階高を3.2mに抑えるために、配管シャフトを客室ごとに分散して設けた。

No.64

百貨店において、来店者に対するエレベーターとエスカレーターとの輸送分担の割合を、40:60とした。

No.65

大規模量販店において、自走式の立体駐車場の斜路勾配を、安全性を考慮して、最大（　）とした。

No.66

事務所とホテルからなる複合建築物において、事務所の基準階の階高を4.2m、ホテルの客室の基準階の階高を3.3mとした。

No.67

オープンキッチン形式のレストランにおいて、厨房の床面積を、店全体の床面積の20%とした。

No.68

事務所ビルの事務室において、椅子に座った状態で室内の見通しがきくようにするために、パーティションの高さを床面から110cmとした。

No.69

中央熱源方式の全空気式空調設備を設けた延べ面積3,000m2の事務所ビルにおいて、「延べ面積」に対する「空調の熱源機器等を設けた主機械室のスペース」の割合は、5%を目安とする。

No.70

中央熱源方式の全空気式空調設備を設けた延べ面積3,000m2の事務所ビルにおいて、「延べ面積」に対する「空調シャフトのスペース」の割合は、0.5%を目安とする。

No.71

各階を垂直に貫通する空調用の主ダクトは、原則として、耐火構造のシャフト内に収める。

No.72

ボイラー専用室に設置するボイラーとオイルサービスタンクとの最小離隔距離は、障壁の設置等の防火のための措置を講じる場合を除き、1mとする。

No.73

事務所ビルにおけるBCP対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

No.74

極小未熟児や重篤な呼吸・循環障害をもった新生児に対する集中治療を行うために、CCUを設けた。

No.75

産科と小児科の1看護単位を、それぞれ30床に設定した。

No.76

受け入れ可能な感染症に対応するために、隔離病棟の代わりに、感染症の患者を隔離できる病室を一般病棟の中に設けた。

No.77

患者の動線と病院管理の効率を考慮して、診療部門と病棟部門との間に外来部門を配置した。

No.78

診療部門の機能拡張に対応した増改築が可能なように、多翼型の平面計画を採用した。

No.79

産科病棟において、陣痛・分娩・回復を連続的に行うことのできるLDR病室を設けた。

No.80

心筋梗塞や狭心症等の患者のためのCCUは、トイレ・洗面付の個室とし、看護職員用の観察窓を設けた。

No.81

手術部において、清潔な器材の供給動線と汚染物の回収動線とを明確に分離した。

No.82

積層配置の病院の断面計画において、設備の維持管理や更新を容易にするために、診療部門の階と病棟部門の階との間にISS（インタースティシャルスペース）を設けた。

No.83

十分な敷地面積を確保したので、診療部門の機能拡張に対応した増改築が可能なように、多翼型の平面計画を採用した。

No.84

低出生体重児や重篤な呼吸・循環障害をもった新生児に対して、集中的に治療・看護を行うために、NICUを設けた。

No.85

重症のがん患者に対して、集中的に治療・看護を行うために、CCUを設けた。

No.86

病棟には、各病室から避難階段に通じるバルコニーを設けた。

No.87

入院患者等がくつろぎ、談話や食事ができるように、デイルームを設けた。

No.88

放射線治療室を、地階に設けた。

No.89

一般的な総合病院において、病棟・外来・診療・供給・管理の五つの部門の構成を設定し、各部門間の人と物の動線について検討した。

No.90

オペラを上演する劇場において、様々なオペラの演目に対応するために、舞台にプロセニアムをもたないオープンステージ形式を採用した。

No.91

博物館において、文化財の収蔵・保存のための低湿収蔵庫及び高湿収蔵庫の前室として、ならし室をそれぞれに設けた。

No.92

体育館において、バスケットボールコートに必要な広さとバレーボールコートに必要な高さから、アリーナの容積を決定した。

No.93

コミュニティ施設において、施設の夜間利用を想定して、夜間専用の出入口を設け、専用カードキーで利用できる計画とした。

No.94

事務所ビルにおけるごみ処理室やごみ処理設備の大きさ及びごみ処理費を決定するために、ごみ発生量を予測する必要がある。

No.95

フリーアドレスオフィスは、座席を在籍者で共有し、座席を効率的に利用する運用方式のオフィスである。

No.96

オフィスランドスケープは、固定間仕切を使わず、ローパーティション・家具・植物等によって、適度なプライバシーを保った事務空間を形成することである。

No.97

バイオロジカルクリーンルームは、主に空気中の生物粒子を制御対象としたクリーンルームであり、人工股関節の置換手術を行う手術室等に用いられる。

No.98

図書館におけるブックディテクションシステムは、蔵書に磁気テープを貼り付け、収納されている書架の場所を瞬時に検出するシステムである。

No.99

介護老人福祉施設において、居室1室の定員を1名とした。

No.100

中学校において、各教科が専用の教室をもつ特別教室方式とした。