一級建築士試験 令和6年（2024年） 学科IV・V（構造・施工）

4．I=10a⁴, Z=5a³

3．RA:RC = 4:1

4．（選択肢4の図）

1．60kN・m

4．NA:NB:NC = 5:3:1

2．PA < PB = PC

4．建築物は、その固有周期又はそれに近い周期で加振される場合、一般に、減衰定数が大きいほど、大きい振幅の振動が発生する。

4．建築物の地上部分において、ある階に作用する地震層せん断力は、その階の固定荷重と積載荷重との和に、その階の地震層せん断力係数Ciを乗じて算出する。

3．母屋の継手は、できるだけ小屋束間の中央部付近に設ける。

2．X方向0.75 Y方向0.50

1．矢印方向に荷重を受ける場合の「柱梁接合部のせん断ひび割れ」

2．鉄筋のガス圧接継手については、母材の引張強度ではなく、継手位置の存在応力度を伝達できる継手とした。

2．梁の長期許容せん断力を大きくするために、あばら筋をSD295からSD345に変更した。

3．柱梁接合部のせん断耐力は、材料強度及び柱梁接合部の形状が同一の場合、一般に、取り付く梁の主筋量が多いほど大きい。

2．地震時に梁端部が塑性化するH形鋼梁について、使用する鋼材の降伏比が大きいほど、塑性化領域が広がり、塑性変形能力は向上する。

1．強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合、強度が高いほうの鋼材に対応した溶接材料、溶接条件とすることにより、溶接継目の許容応力度は、強度が高いほうの鋼材と同じ許容応力度とすることができる。

2．「ルート1-2」において、偏心率の確認を行わず、標準せん断力係数を0.3として地震力を割増した。

1．骨組の塑性変形能力を確保するために定められている柱及び梁の幅厚比の上限値は、基準強度Fが大きいほど大きくなる。

4．砂質土層では、一般に、細粒分含有率が大きくなるほど、液状化発生に対する安全率FLは小さくなる。

1．一軸圧縮試験は、拘束圧を作用させた状態における圧縮強さを調べるものであり、土の粘着力及び内部摩擦角を求めることができる。

3．複数の杭（群杭）が水平力を受けると、杭同士が地盤を介して影響し合うので、単杭と比較して群杭1本当たりの水平抵抗は大きくなる。

2．壁式鉄筋コンクリート造の建築物における耐力壁の長さの算定において、住宅用の換気扇程度の大きさの開口は、補強をしなくても、開口がないものとみなすことができる。

3．鉄骨造において、長期間の荷重によるデッキプレート版（デッキ合成スラブ）の変形増大係数は、梁と同じとすることができる。

1．制振構造において、鋼材ダンパーのエネルギー吸収効率は、一般に、主架構とダンパーとの接合の構造形式をブレース型とするより、間柱型とするほうがよい。

3．設計用一次固有周期が長い建築物では、軟弱地盤に建つ場合よりも硬質地盤に建つ場合のほうが、一般に、各階の必要保有水平耐力は大きい。

3．耐力壁Cを削除する。

2．無等級材の繊維方向の基準強度の引張、曲げ、せん断の大小関係は、せん断<曲げ<引張である。

4．構造体コンクリートから採取される円柱コア供試体の圧縮強度は、一般に、直径に対する高さの比が大きいほど大きい。

1．建築構造用圧延鋼材（SN材）には、A、B及びCの三つの鋼種があり、いずれもシャルピー衝撃試験の吸収エネルギーの下限値が定められている。

4．「耐震等級」には、等級1、等級2及び等級3があり、耐震性能の要求レベルが最も高いのは等級1である。

1．監理者は、設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな矛盾、誤謬、脱漏、不適切な納まり等を発見した場合には、工事施工者に確認したうえで、設計者に報告する。

2．くい打機の巻上げ用ワイヤロープの安全係数は、ワイヤロープの切断荷重の値を当該ワイヤロープにかかる荷重の最大の値で除した値とし、3から5の間の値とする。

4．鉄筋の手動ガス圧接継手の外観検査については、1検査ロット（1組の作業班が1日に施工した圧接箇所の数量）から無作為に抜き取った30か所を対象とした。

3．騒音規制法による指定地域内において、特定建設作業を伴う建設工事を施工するに当たり、工事施工者が、当該特定建設作業の開始の日の7日前までに、特定建設作業実施届出書を都道府県知事あてに提出した。

4．枠組足場の構面からの墜落防止措置として、交差筋かい及び高さ10cmの幅木を設置した。

2．釜場による排水において、周辺の湧水を確実に集水するため、釜場が掘削底面の最も浅い場所に設置されるよう、掘削の進行に合わせて設置位置を変えた。

1．アースドリル工法において、表層ケーシング以深の孔壁の保護に用いられる安定液については、孔壁の崩壊防止や、コンクリートとの置換を考慮して、コンクリートと比べて高粘性、かつ、高比重のものとした。

3．SD345のD19とD22とが隣り合うときの鉄筋相互のあきについては、使用するコンクリートの粗骨材の最大寸法が20mmであったので、25mmとした。

2．計画供用期間の級が「標準」の柱のせき板の存置期間をコンクリートの材齢で決定する施工計画において、存置期間中の平均気温が25℃と予想されたので、高炉セメントB種を用いたコンクリートについては、せき板の存置期間を4日とした。

1．レディーミクストコンクリートの受入れ時の検査において、空気量及びスランプが許容差を超えたので、高性能AE減水剤の添加量を変更するとともに、水セメント比を変えて調合の調整を行った。

2．マスコンクリートの打込み後、コンクリート内部の温度が著しく上昇したので、コンクリートを冷却することを目的として、打込み表面に散水した。

1．プレキャストの耐力壁の水平接合部に用いる敷モルタルは、現場水中養生による供試体の圧縮強度が、材齢28日において部材コンクリートの設計基準強度以上となるように管理した。

4．F8TのM20の溶融亜鉛めっき高力ボルトの孔径については、F10TのM20の高力ボルトの最大孔径より1.0mm大きくした。

1．スタッド溶接において、施工に先立ち、適切な溶接条件を確認するため、スタッドの径の異なるごと、午前と午後それぞれ作業開始前に2本の試験スタッド溶接を行い、曲げ角度15度の打撃曲げ試験を行った。

3．基礎の立上がりが地面から40cmである木造住宅において、木部に有効な防腐・防蟻措置を講ずる範囲は、地面から60cm以内の部分とした。

2．塗膜防水工事において、防水材塗継ぎの重ね幅を50mmとし、補強布の重ね幅を100mmとした。

1．屋内の吹抜け部分の壁タイル張り仕上げ面における打音検査は、モルタルが硬化した後、タイル用テストハンマーを用い、全面の1/2程度に対して行った。

2．ガラスブロック積み工法において、ガラスブロック平積みの目地幅の寸法については、特記がなかったので、6mmとした。

4．軽量鉄骨天井下地において、野縁を野縁受けに留め付けるクリップは、野縁のひずみを防止するため、つめの向きをそろえた。

4．屋内の横走り排水管の勾配の最小値は、管の呼び径50を1/100とし、呼び径75を1/150とした。

3．フローリング張りの釘留め工法において、壁、幅木、敷居などとフローリング材との取合いには、フローリング材が動かないよう隙間を設けないこととした。

3．連続繊維補強工事におけるプライマーの塗布については、コンクリート表面を十分に湿潤させてから行った。

3．鉄筋の腐食に対する補修工法として、斫り出して錆を除去した鉄筋に、再腐食を防止するために浸透性吸水防止材を塗布した後、コンクリートの欠損部にポリマーセメントモルタルを充塡した。

1．クラックスケール — コンクリート等に発生したひび割れの長さの測定に用いる器具である。