一級建築士試験 令和5年（2023年） 学科IV・V（構造・施工）

3．16：1

2．ａ－ｂ間の軸力：Ｐ ／ ｃの軸方向変位：3Pl/AE

3．375 kN

3．1 階右側の柱の軸方向圧縮力NCは、128 kNである。

3．Aσy/6

1

1．建築物の基礎の底部の直下の地盤の種別に応じて定められる数値Tcは、沖積層の深さが35 mの軟弱な第三種地盤である場合、0.2 秒を用いる。

2．屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる平均速度圧q は、一般に、気流の乱れを表すガスト影響係数Gf を考慮する。

2．鉄筋コンクリート造のべた基礎を有する1 階の床組において、床下地材に挽板が用いられていたので、これを構造用合板に張り替えた。

1．各側端部分の必要壁量を算定する場合の建築物の階数は、それぞれの側端部分の階数によらず、建築物全体の階数とする。

4．バルコニーに用いるはね出し長さ2 mの片持ちスラブの支持端の厚さを、はね出し長さの1/15以上などを満たすように、150 mmとした。

2．引張鉄筋の必要定着長さは、フックの折曲げ角度を90 度とする場合に比べて、180 度とする場合のほうが短い。

3．耐力壁の長期許容せん断力の計算において、壁の横筋による効果を考慮した。

2．太径の異形鉄筋を主筋に用いる柱では、曲げ降伏する場合、一般に、引張り鉄筋比が大きいほど、靱性は向上する。

2．多数回の繰返し応力を受ける梁フランジ継手の基準疲労強さを高めるため、梁フランジの継手を高力ボルト摩擦接合から完全溶込み溶接に変更した。

4．高力ボルトM22 を用いた摩擦接合は、支圧ではなく接合される部材間の摩擦力で応力を伝達する機構であるので、施工性を考慮し、一般に、ボルト孔の径を25 mmとすることができる。

4．大スパンの梁部材に降伏点の高い鋼材を用いることは、鉛直荷重による梁の弾性たわみを小さくする効果がある。

3．ロとハ

1．砂質土の内部摩擦角は、一般に、N値が大きくなるほど小さくなる。

3．杭先端の地盤の許容応力度の大小関係は、一般に、「打込み杭」＜「セメントミルク工法による埋込み杭」＜「アースドリル工法等による場所打ちコンクリート杭」である。

1．Ｌ型擁壁における底版の直上にある土の重量は、一般に、擁壁の転倒に対する抵抗要素として考慮できない。

1．保有水平耐力計算におけるプレストレストコンクリート柱の部材種別判定において、軸方向力にＰＣ鋼材の有効プレストレス力を考慮しない。

4．外周部の骨組を鉄骨造とし、コア部分の壁を鉄筋コンクリート造とした混合構造形式は、一般に、外周部の骨組は主に水平力を負担する主要な構造要素とし、コア部分の壁は主に鉛直荷重を負担する構造形式である。

2．制振構造に用いられる鋼材ダンパーは、ダンパーが弾性範囲に留まる地震動レベルにおいてもエネルギー吸収能力を発揮する。

4．限界耐力計算において、塑性化の程度が大きいほど、一般に、安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を小さくすることができる。

4．地下部分（1 階の床・梁を含む。）が一体で地上部分を別棟とするに当たって、1 階床スラブを一体の剛床と仮定したので、1 階床スラブでの局部的な地震力の伝わり方の検討は省略した。

1．木材の繊維に直交方向の圧縮によるめり込み

4．軽量コンクリート1 種の許容せん断応力度は、一般に、同じ設計基準強度の普通コンクリートの許容せん断応力度と等しい。

3．同じ鋼塊から圧延された鋼材の降伏点は、一般に、「板厚の薄いもの」に比べて「板厚の厚いもの」のほうが高くなる。

2．既存建築物の増改築においては、特定天井の落下防止措置として、ネットやワイヤーにより一時的に天井の脱落を防ぐ方法は認められていないので、新築時と同様の技術基準に適合させる必要がある。

2．工事と設計図書との照合及び確認の結果、工事が設計図書のとおりに実施されていないと認めるときは、直ちに、工事施工者に対して、その旨を指摘し、当該工事を設計図書のとおりに実施するよう求め、工事施工者がこれに従わないときは、その旨を建築主事に報告する。

1．建築工事の監理技術者は、自ら施工する工事と、これに密接に関連する別途発注された第三者の施工する他の工事との調整を自らの責任において行わなければならない。

4．内装工事に使用するせっこうボードのせっこう系直張り用接着材による直張り工法において、通気性のある壁紙を使用するので、せっこうボード張付け後５日間放置してから仕上げが行われることを確認した。

2．店舗の建替え工事期間中に必要となる仮設店舗の新築に当たり、建築基準法の一部の規定の緩和を受けるために、建築主が、「許可申請書（仮設建築物等）」を、建築主事あてに提出した。

1．高さが20 mの枠組足場における壁つなぎの間隔については、風荷重を考慮する必要がなかったので、水平方向9 m、垂直方向8 mとした。

2．逆打ち工法は、躯体強度が発現する前の地下躯体を支保工として利用するので、軟弱地盤における深い掘削には適さない。

4．場所打ちコンクリート杭工事の鉄筋かごの組立てについては、主筋が太径であったので、主筋と帯筋とを溶接するとともに、鉄線結束により結合した。

1．ガス圧接継手の外観検査において、圧接部における鉄筋中心軸の偏心量が鉄筋径の1/4 であったので、再加熱して修正した。

3．高さが3.5 mを超えるパイプサポートを支柱に用いる型枠支保工には、高さ3.5 mごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する措置を講じる。

3．粒形が角張って実積率の小さい粗骨材を用いたので、標準的な実積率の粗骨材を用いた場合に比べて、所定のスランプを得るために単位水量を小さくした。

4．普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査で、受入検査と併用しない検査において、１回の試験における供試体については、任意の１台の運搬車から採取したコンクリート試料で作製した３個を使用した。

4．プレキャスト部材の製造において、脱型時に表面温度が高いプレキャスト部材については、表面部の温度が外気温と同程度になるまで適切な温度管理をした貯蔵場所で十分に乾燥させた。

3．裏当て金を用いた柱梁接合部の裏当て金の組立溶接については、梁フランジ幅の両端から５mm以内の位置において行った。

2．製品の検査における階高の誤差Δh ／ －5mm≦Δh≦＋5mm

4．大壁造の壁倍率3.7 の構造用合板を用いた耐力壁については、CN50 釘で外周部を150 mm間隔で打ち留めた。

3．ウレタンゴム系塗膜防水工事において、防水層の下地については、入隅を丸面に仕上げ、出隅を通りよく直角に仕上げた。

1．鉄筋コンクリート造の建築物において、冬期に施工するアルミニウム合金製建具の枠まわりの充填モルタルには、初期凍害を防止するために、塩化カルシウム系の凍結防止剤を添加した。

2．軽量鉄骨天井下地において、天井裏に通るダクトにより天井用のつりボルトの適切な間隔を確保できない箇所については、ダクトフランジに天井用のつりボルトを取り付けた。

1．ALCパネル下地に施すモルタル塗りにおいて、ALCパネルの表面強度が低いことを考慮して、保水剤を添加した富調合の現場調合モルタルを使用した。

3．電気設備工事において、軽量鉄骨壁下地内の低圧の配線に用いる合成樹脂製可とう電線管については、CD管を使用した。

1．鉄筋コンクリート造の建築物における断熱材打込み工法において、工事現場に搬入した発泡プラスチック断熱材を、やむを得ず屋外に保管することにしたので、断熱材に黒色のシートを掛けて、かつ、そのシートと断熱材との間に隙間が生じないようにした。

3．あと施工アンカー工事において、騒音、振動対策が必要とされたことから、穿孔機械にハンマードリルを採用した。

1．既存保護層を撤去せずに改修用ドレンを設けない防水改修工事において、既存ルーフドレンの周囲については、ルーフドレン端部から300 mm程度の範囲の既存保護コンクリートを四角形に撤去し、既存アスファルト防水層の上に防水層を新設した。

4．ボイリング　掘削底面下方に被圧地下水を有する帯水層がある場合に、被圧地下水の圧力により掘削底面が持ち上がる現象