一級建築士試験 令和4年（2022年） 学科IV・V（構造・施工）

2．N＝8a²σy　M＝52a³σy

4．δC＜δA＝δB

3．wl：P＝2：1

3．Ｃ点の曲げモーメントは0である。

1．NA＜NB＜NC

4

1．TA＜TB＝TC

4．多雪区域を指定する基準において、積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域であっても、垂直積雪量が1m未満の場合は、多雪区域とはならない。

2．建築物の出隅にある通し柱と胴差との仕口部分を、かど金物を用いて接合した。

2．筋かいを入れた壁倍率1.5の軸組の片面に、壁倍率3.7の仕様で構造用合板を釘打ち張りした耐力壁は、壁倍率5.2として存在壁量を算定する。

2．片側にスラブが取り付いた梁のあばら筋において、必要な余長を確保したうえで、あばら筋の末端の一端を90度フックとした。

2．梁部材のクリープによるたわみを減らすために、引張側の鉄筋量を変えることなく、圧縮側の鉄筋量を減らした。

3．梁の上端筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋よりも大きい値を用いた。

3．柱のせん断終局耐力は、一般に、軸方向圧縮応力度が小さいほど大きくなる。

4．地震時に梁端部が塑性化するＨ形鋼梁について、一次設計時に許容曲げ応力度を圧縮フランジの支点間距離を用いて算定したことにより、十分な塑性変形能力が確保されているものと判断した。

2．振動障害の検討に用いる、床の鉛直方向の固有振動数は、梁の水平軸まわりの断面二次モーメントを小さくするほど高くなる。

1．Ｈ形鋼を用いた梁の全長にわたって均等間隔で横補剛を設ける場合、梁のせい、断面積及びウェブ厚さが同一であれば、フランジ幅が大きい梁ほど必要な横補剛の箇所数は多くなる。

4．山形鋼を用いた筋かい材を、ガセットプレートの片側に高力ボルト摩擦接合により接合する場合、降伏引張耐力の算定において筋かい材の有効断面積は、筋かい材全断面積からボルト孔による欠損分を除いた値とする。

3．地震時に液状化のおそれがある砂質地盤の許容応力度は、建築基準法施行令に規定された表の数値を用いてよい。

2．直接基礎が想定される地盤で、支持層の下部に位置する砂質土層の沈下量や沈下速度等を推定するために、圧密試験を行った。

3．軟弱地盤における杭基礎の設計では、上部構造や基礎構造に作用する慣性力に対して検討しているので、地盤の水平変位により生じる応力を考慮しなくてもよい。

4．ポストテンション方式によるプレストレストコンクリート造の床版において、一般に、防錆材により被覆された緊張材を使用する場合であっても、緊張材が配置されたシース内にグラウト材を注入しなければならない。

1．鉄骨鉄筋コンクリート造の柱の短期荷重時のせん断力に対する検討において、「鉄骨部分の許容せん断力」と「鉄筋コンクリート部分の許容せん断力」の和が、設計用せん断力を下回らないものとする。

2．制振構造による耐震改修は、制振装置を既存建築物に設置し、建築物の固有周期を長くすることにより、建築物に作用する地震力を低減し、耐震性の向上を図るものである。

3．保有水平耐力計算における必要保有水平耐力の算定では、形状特性を表す係数Fesは、各階の剛性率及び偏心率のうち、それぞれの最大値を用いて、全階共通の一つの値として算出する。

4．構造特性係数Dsは、一般に、架構が靱性に富むほど大きくすることができる。

1．木材の弾性係数は、一般に、含水率が繊維飽和点から気乾状態に達するまでは、含水率が小さくなるに従って小さくなる。

4．水和熱及び乾燥収縮によるコンクリートのひび割れは、一般に、単位セメント量が小さいほど発生しやすい。

3．角形鋼管柱の通しダイアフラム等に用いられている、建築構造用圧延鋼材（SN材）Ｃ種には、板厚方向の絞り値の制限がない。

1．鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合には、梁剛性の算定に当たっては、腰壁部分が梁剛性に与える影響を考慮しなくてよい。

3．総合図は、一般に、意匠、構造、設備などの分野別に作成された設計図書に基づき相互に関連する工事内容を一枚の図面に表したもので、コンクリート躯体図の作成後に工事施工者が作成する。

2．遣方の検査において、当該工事の監理者は、墨出しの順序と同じ順序で確認するなど、できる限り工事施工者が行った方法と同じ方法で確認する。

4．有機系接着剤によるタイル後張り工法において、屋内の吹抜け部分の壁面に張り付けたタイルについては、接着剤の硬化前に全面にわたり打診による確認を行った。

1．この敷地に設ける駐車場の出入りのために歩道の切下げを行う必要があったので、当該工事の建築主が、歩道の工事の設計及び実施計画について承認を受けるための申請書を、建築主事あてに提出した。

3．標準貫入試験の本打ちにおいて、打撃回数が50回、累計貫入量が30cmであったので、N値を30とした。

2．ディープウェル工法において、建築物の位置に設けられたディープウェルの揚水停止後の処置については、箱抜きした基礎スラブ内で井戸管を切断し、その内部を砕石で充填した後、その上に直接コンクリートを打設した。

3．アースドリル工法による現場打ちコンクリート杭工事において、超音波孔壁測定器により、孔壁の崩壊の有無、水平方向の偏心及び支持層の土質を確認することとした。

1

4．計画供用期間の級が「標準」の建築物において、せき板の取外し後に湿潤養生を行わない柱、梁側及び壁については、コンクリートの圧縮強度が5N/mm²に達したことを確認したので、湿潤養生期間の終了前にせき板を取り外した。

2．呼び強度60、スランプフロー50cmと指定した高強度コンクリートにおいて、スランプフローが60.0cmであったので、合格とした。

4．床スラブ上面の均しについては、プラスチック収縮ひび割れの発生を防止するために、コンクリートの凝結完了後に、速やかにタンピングを行った。

4．プレキャストの柱部材と梁部材の組立て精度の検査については、当該階の全てのプレキャスト部材の仮固定完了後、接合作業前に行った。

2．板厚10mm以下の鉄骨部材に行う高力ボルト用の孔あけ加工については、工事現場でドリルあけとすることができる。

4．溶接部の補修において、表面割れについては、割れの位置を確認した後、割れと割れの両端からさらに20mm程度広げた部分を除去し、舟底形に仕上げてから再溶接した。

3．軸組工法において、2階床組の補強に用いる木製の火打梁については、断面寸法を45mm×90mmとし、横架材との仕口を六角ボルト締めとした。

1．シート防水工事の接着工法において、一般平場部の合成高分子系ルーフィングシートについては、引張力を与えながら下地に接着させた。

3．有機系接着剤によるタイル後張り工法において、屋外に使用する接着剤は、練り混ぜ不良に起因する事故を防止するため、JIS規格品の二液反応硬化形の変成シリコーン樹脂系のものとした。

2．軽量鉄骨天井下地において、野縁については、野縁受から180mmはね出した。

4．PCカーテンウォール工事において、カーテンウォール部材で層間変位に追従できるように、スパンドレルパネル方式を採用した。

4．雷保護設備における板状接地極については、地表面下1.5mの深さに埋設し、ガス管から0.75m離隔した。

2．とい工事において、硬質ポリ塩化ビニル管を用いた屋外の「たてどい」のとい受け金物については、特記がなかったので、3m間隔となるように取り付けた。

1．接着系アンカーの施工において、特記がなかったので、アンカー筋に打撃や衝撃を与えず、かつ、回転しないように、マーキング位置まで埋め込むことにより固着させた。

1．手動式エポキシ樹脂注入工法によるコンクリート打放し仕上げの外壁のひび割れ部の改修工事において、鉛直方向のひび割れ部へのエポキシ樹脂の注入については、ひび割れ部の上部の注入口から下部へ順次行った。

1．ECP――石灰質原料及びけい酸質原料を主原料とし、オートクレーブ養生した軽量気泡コンクリートに鉄筋などの補強材を埋め込んだパネル