一級建築士試験 令和3年（2021年） 学科IV・V（構造・施工）

2．引張縁応力度（N/mm²）＝＋16　圧縮縁応力度（N/mm²）＝－24　最大せん断応力度（N/mm²）＝0.75

4．荷重点のたわみ　梁Ａ：梁Ｂ：梁Ｃ＝2：1：2

2．α＝1

4．図のせん断力Qcは、4Mp/l である。

3．δC＜δA＝δB

3．Peは、柱の材端条件が「両端ピンの場合」に比べて「一端自由他端固定の場合」のほうが大きくなる。

1．地震動の変位応答スペクトルは、一般に、周期が長くなるほど小さくなる。

1．床の構造計算を行う場合の単位面積当たりの積載荷重の大小関係は、実況に応じて計算しない場合、住宅の居室＜事務室＜教室である。

3．Ｘ方向の壁率比は、0.5である。

1．片面に同じ構造用合板を2枚重ねて釘打ちした耐力壁の倍率を、その構造用合板を1枚で用いたときの耐力壁の倍率の2倍とした。

2．コンクリートは圧縮力に強く引張力に弱いので、一般に、同じ断面の柱の場合、大きな軸方向圧縮力を受けるもののほうが靱性は高い。

2

1．片側スラブ付き梁部材の曲げ剛性の算定において、スラブの効果を無視して計算を行った。

4．付着割裂破壊する柱については、急激な耐力低下のおそれがないので、部材種別をFAとして構造特性係数DSを算定した。

2．柱及び梁に使用する鋼材の幅厚比の上限値は、建築構造用圧延鋼材SN400Bに比べてSN490Bのほうが大きい。

4．角形鋼管柱とＨ形鋼梁の柱梁仕口部において、梁のフランジ、ウェブとも完全溶込み溶接としたので、梁端接合部の最大曲げ耐力にはスカラップによる断面欠損の有無を考慮しないこととした。

1．ベースプレートの四周にアンカーボルトを用いた露出型柱脚としたので、柱脚には曲げモーメントは生じないものとし、軸方向力及びせん断力に対して柱脚を設計した。

2．「ルート1-2」で計算する場合、梁は、保有耐力横補剛を行う必要はない。

3．粘性土地盤において、粘土の粒径は、シルトの粒径に比べて大きい。

4．圧密沈下は、有効応力の増加に伴って、主に土粒子が変形することにより生じる。

1．擁壁の滑動に対する検討において、フーチング底面と支持地盤との間の摩擦係数を、土質にかかわらず一定とした。

2．フルプレストレッシングの設計（Ⅰ種）は、長期設計荷重時に断面に生じるコンクリートの引張応力を長期許容引張応力度以下に制限するものである。

3．鉄骨鉄筋コンクリート造の埋込み型柱脚の曲げ終局耐力は、柱脚の鉄骨断面の曲げ終局耐力と、柱脚の埋め込み部分の支圧力による曲げ終局耐力の累加により求めることができる。

3．免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させる効果がある。

2．耐震改修において、柱の耐力の向上を図る方法の一つに、「そで壁付き柱の柱とそで壁との間に耐震スリットを設ける方法」がある。

1．建築物の平面形状が細長く、耐力壁が短辺方向の両妻面のみに配置され、剛床と仮定できない場合、両妻面の耐力壁の負担せん断力は、剛床と仮定した場合より大きくなる。

4．木材の曲げ強度は、樹種が同一の場合、一般に、気乾比重が大きいものほど小さい。

4．コンクリートのヤング係数は、一般に、応力ひずみ曲線上における圧縮強度時の点と原点を結ぶ直線の勾配で表される。

3．建築構造用圧延鋼材SN490Bは、降伏点又は耐力の下限値を490N/mm²とすることのほか、降伏比の上限値や引張強さの下限値等が規定されている。

4．一端固定状態のエスカレーターにおける固定部分の設計用地震力の算定において、設計用鉛直標準震度は、一般に、全ての階で同じ数値とする。

3．設計図書に選ぶべき専門工事業者の候補が記載されていなかったので、設計図書に示された工事の内容・品質を達成し得ると考えられる専門工事業者を、事前に工事施工者と協議したうえで、監理者の責任において選定した。

3．発注者から事務所の建築一式工事（請負代金額が7,000万円以上）を請け負った元請業者が当該工事を施工するために置く監理技術者については、当該工事現場に専任の監理技術者補佐を置いた場合であっても、当該工事現場のほかの工事現場の監理技術者を兼務することはできない。

3．シーリング工事で用いるバックアップ材は、合成樹脂製でシーリング材に変色等の悪影響を及ぼさず、かつ、シーリング材との接着性がよいものを用いた。

4．道路に外部足場を設置するに当たって、継続して道路の一部を使用する必要があったので、「道路使用許可申請書」を道路管理者あてに提出した。

4．移動式クレーンによる荷の吊り上げ作業において、送電電圧6,600Vの絶縁防護のない配電線からの最小離隔距離（安全距離）については、1.0mを確保した。

1．ウェルポイント工法において、ウェルポイントに接続するライザーパイプについては、揚水能力を確保するために、スリット形ストレーナー管を用いた。

1．セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、掘削時の支持層への到達確認については、掘削機の積分電流計の値から算出したN値によることとした。

2

3．コンクリートの材齢28日以前に梁下の支保工の取り外しの可否を判断するに当たって、標準養生した供試体の圧縮強度が設計基準強度以上であることを確認した。

1．コンクリートの強度（N/mm²）は、A/E に比例する。

4．コンクリートの締固めについては、公称棒径45mmのコンクリート用棒形振動機のほかに、型枠振動機及び木槌を併用したので、棒形振動機の挿入間隔を80cm程度とした。

2．プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量は、特記がなく、凍結融解作用を受けるおそれもなかったので、目標値を4.5％とした。

4．やむを得ず横向き姿勢で行う軸径16mmのスタッド溶接については、実際の施工条件に合わせた技量付加試験を実施できなかったので、スタッド溶接技能者の資格種別Ａ級の資格を有する者が行った。

2．板厚が13mmの鉄骨の高力ボルト用の孔あけ加工において、特記のないものについては、せん断孔あけとし、グラインダーを使用して切断面のばりが除去されていることを確認した。

2．出隅にある通し柱と胴差との仕口については、大入れ蟻掛けとし、かね折り金物を当て、六角ボルト締め、スクリュー釘打ちされていることを確認した。

2．屋根露出防水密着工法による改質アスファルトシート防水工事において、プレキャストコンクリート部材の接合部の目地については、改質アスファルトシートの張付けに先立ち、増張り用シートを両側に50mm程度ずつ張り掛けた絶縁増張りが行われていることを確認した。

1．床コンクリート直均し仕上げにおいて、ビニル床シートの下地となる床コンクリートの仕上りの平坦さの標準値については、特記がなかったので、1mにつき10mm以下とした。

2．軽量鉄骨天井下地において、野縁及び野縁受は、特記がなかったので、屋内を25形、屋外を19形とした。

4．外壁に使用する押出成形セメント板（ECP）のパネル相互の目地幅については、特記がなかったので、長辺及び短辺ともに10mmとした。

2．蒸気給気管の配管については、先上り管勾配を1/250、先下り管勾配を1/80とした。

1．銅板葺屋根に取り付ける軒樋については、耐候性を考慮して、銅との電位差が大きい溶融亜鉛めっき鋼板製のものとした。

4．金属系アンカーの「あと施工アンカー工事」において、特記がなかったので、打込み方式のアンカーは所定の位置まで打ち込むことにより固着させ、締付け方式のアンカーはナット回転法で締め付けることにより固着させた。

3．かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修工事において、既存枠への新規建具の取付けについては小ねじ留めとし、留め付けについては、端部を100mm、中間部の間隔を500mmとした。

3．スライディングフォーム工法　構造物を解体しないで、機械又は人力によって水平移動させ、あらかじめ造られた基礎の上に移す工法