一級建築士試験 令和2年（2020年） 学科IV・V（構造・施工）

1．N＝2a²σy、Q＝9a³σy／h

4．RA：RB＝1：8

2．QA＝QC＞QB

2．300 kN

2．NB＝－5P

4．PC＞PA＞PB

3．振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期T が長くなるほど大きくなる。

4．屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速V0は、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と異なる。

4．各側端部分の壁量充足率が全て1を超えていても、壁率比は0.5以上でなければならない。

2．基礎に不同沈下がみられたので、1 階の床組に火打ち材を入れ、1 階の床組の水平剛性を高めた。

1．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部の主筋には太径の鉄筋を用いることとした。

1．矢印方向に荷重を受けた場合の、「片持ち梁のせん断ひび割れ」

3．柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。

3．柱梁接合部は、取り付く梁の主筋量が多くなるほど、一般に、せん断耐力が大きくなる。

2．有効細長比m が小さい筋かい（m = 20 程度）は、中程度の筋かい（m = 80 程度）に比べて塑性変形性能が低い。

4．高力ボルト摩擦接合のすべりに対する許容耐力の算定において、二面摩擦接合のすべり係数は、一面摩擦接合の2 倍となる。

3．ラーメン架構の柱及び梁に、建築構造用圧延鋼材SN400Bを用いる代わりに同一断面のSN490Bを用いることで、弾性変形を小さくすることができる。

2．「ルート1 - 2 」で、厚さ6 mm以上の冷間成形角形鋼管を用いた柱を設計する場合、地震時応力の割増し係数は、建築構造用冷間ロール成形角形鋼管BCRより、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCPのほうが大きい。

3．締固め工法による地盤改良は、一般に、液状化対策としての効果はない。

1．基礎を支持する砂礫層直下の粘性土層の圧密沈下の特性を把握するために、粘性土の乱さない試料をサンプリングして、一軸圧縮試験を実施した。

3．一つの建築物において、高層部には杭基礎、低層部には直接基礎を採用したので、鉛直荷重時の不同沈下の検討のみを行い、基礎及び上部構造に障害が生じないことを確認した。

3．壁式鉄筋コンクリート構造は、一般に、壁式ラーメン鉄筋コンクリート構造に比べて、軒の高さの高い建築物に適用することができる。

1．プレストレストコンクリート構造におけるポストテンション方式は、PC鋼材の周りに直接コンクリートを打設し、コンクリートが所定の強度に達した後にPC鋼材の緊張を行って、PC鋼材とコンクリートとの付着力により、コンクリートにプレストレスを導入するものである。

2．構造特性係数DSは、一般に、架構の減衰が小さいほど小さくすることができる。

1．免震構造において、上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには、一般に、ダンパーの減衰量をできるだけ大きくすることが有効である。

2．コンクリート充填鋼管（CFT）造の柱は、コンクリートが充填されていない同じ断面の中空鋼管の柱に比べて、剛性は高いが水平力に対する塑性変形性能は低い。

4．木材の繊維方向の基準材料強度は、一般に、圧縮に比べて、引張のほうが大きい。

3．コンクリートのスランプは、コンクリートの単位水量が小さいほど大きくなる。

3．アルミニウム合金の線膨張係数は、炭素鋼の約12 倍である。

1．高さが6 mを超え、水平投影面積が200 ㎡を超え、かつ単位面積質量が2 kg/㎡を超える天井は、天井の支持方式にかかわらず、特定天井に該当する。

1．監理者は、設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな矛盾、誤謬、脱漏、不適切な納まり等を発見した場合には、工事施工者に確認したうえで、設計者に報告する。

4．建築物内部の枠組足場の組立及び解体作業において、1 段目の枠組足場上の作業であったので、満16 歳の者を従事させた。

3．外壁工事に使用する押出成形セメント板の保管については、積置き場所を平坦で乾燥した屋内とし、台木を配置したうえで、積置き高さを最大で1.2 mとした。

4．既存建築物を除却し、引き続き同じ敷地に床面積の合計が200 ㎡の建築物を新築する工事に先立ち、当該既存建築物の床面積の合計が100 ㎡であったので、当該工事の施工者が特定行政庁あてに「建築物除却届」を提出した。

3．風荷重を受けるシート類を設けない枠組足場の構面からの墜落防止措置として、交差筋かい及び高さ10 cmの幅木を設けた。

4．山留め支保工の架設において、切張りに設置する盤圧計については、その軸力を正しく計測するために、両側の腹起しから最も離れた位置として、切張り支点間の中央に設置した。

1．場所打ちコンクリート杭工事において、安定液中に打ち込む杭に使用するコンクリートの単位セメント量については、310 kg/㎥とした。

3．圧接部の膨らみの長さ：27mm（鉄筋径25mm）

3．パラペットのコンクリートとスラブとを一体に打ち込むに当たり、パラペットの型枠を浮かし型枠とする箇所については、コンクリートの打込み時に型枠が動かないように、外部足場に固定した。

2．Ａ及びＢは「合格」、Ｃは「不合格」と判定する。

1．高炉セメントＢ種を使用したコンクリートの調合管理強度について、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28 日までの期間の予想平均気温が8 ～10 ℃であったので、構造体強度補正値を3 N/mm²とした。

3．エンクローズ溶接継手によるプレキャスト部材相互の接合において、溶接作業については、建築物の外周部から中央部へ順次行った。

3．トルシア形高力ボルトの締付け後の検査において、ナット回転量が群の平均値から算出した許容範囲から過小と判定されたものについては、その範囲に入るように追締めが行われていることを確認した。

2．鉄骨の建方精度の管理において、特記がなかったので、柱の各節の倒れの管理許容差を、節の高さの1/700以下、かつ、20 mm以下とした。

4．木造軸組工法において、基礎と土台とを緊結するアンカーボルトについては、耐力壁の両端の柱の下部付近及び土台継手の下木の端部付近に設置した。

2．接着工法による合成高分子系シート防水工事において、加硫ゴム系シートの接合幅（重ね幅）については、平場部、立上り面ともに100 mmとなっていることを確認した。

2．セメントモルタルによるタイル後張り工法における密着張りにおいて、張付けモルタルの1 回の塗付け面積の限度については、2 ㎡/人以下とし、かつ、60 分以内に張り終える面積とした。

2．化粧せっこうボード張りの軽量鉄骨天井下地において、吊りボルトの間隔については900 mm程度とし、天井の周辺部の吊りボルトについては端から200 mmの位置に配置した。

3．吹付け硬質ウレタンフォームによる断熱材現場発泡工法において、吹付け厚さの許容誤差については、±10 mmとした。

2．機械室が屋上階にある乗用エレベーターの地震感知器については、Ｐ波感知器が機械室に、Ｓ波感知器が昇降路底部に、設置されていることを確認した。

4．呼び径80 の一般配管用ステンレス鋼鋼管を用いた給水管の横走り配管については、吊り金物による支持間隔を3.0 mとした。

1．鋼板巻き工法による柱補強工事において、鋼板の形状を角形としたので、コーナー部分の曲げ加工の内法半径については、鋼板の板厚の2.5 倍とした。

4．コンクリート打放し仕上げ外壁の改修工事において、ひび割れ幅が0.2 mmから1.0 mmの間に分布していたので、ひび割れ部改修工法としてシール工法を採用した。

1．CLT切削機械により切削した単板を、主としてその繊維方向を互いにほぼ平行にして積層接着した木質材料