一級建築士試験 令和元年（2019年） 学科IV・V（構造・施工）

3．M≦Myの場合: 250 mm、M=Mpの場合: 300 mm

2．δA : δB : δC = 1 : 1 : 4

1．選択肢1の図

4．δ1 : δ2 = 3 : 4

2．-2P/(7√3)

3．選択肢3の図

4．風圧力は、一般に、「外装材に用いる場合」より「構造骨組に用いる場合」のほうが大きい。

2．店舗の売場に連絡する廊下の床の構造計算に用いる積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、店舗の売場の床の積載荷重を用いることができる。

1．平面が長方形の建築物において、必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向と桁行方向の必要壁量は異なる値となる。

2．圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ1.5cm、幅9cmの木材を使用した。

2．柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の引張鉄筋比を大きくした。

1．最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。

3．梁下端主筋において、必要な重ね継手長さを確保したうえで、応力集中を避けるために、図-3に示すように、継手位置をずらして配筋した。

3．柱梁接合部の許容せん断力は、柱梁接合部の帯筋量を増やすと大きくなる。

3．H形鋼を用いた梁に均等間隔で横補剛材を設置して保有耐力横補剛とする場合において、梁を建築構造用圧延鋼材SN400Bから同一断面の建築構造用圧延鋼材SN490Bに変更することにより、横補剛の数を減らすことができる。

1．柱の許容圧縮応力度の算定に用いる限界細長比は、基準強度F値が大きいほど大きくなる。

2．強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合、強度の高いほうの鋼材に対応した溶接材料、溶接条件とすることにより、溶接部の許容応力度は、強度の高いほうの鋼材と同じ許容応力度とすることができる。

1．「ルート1-1」において、標準せん断力係数Coを0.2として地震力の算定を行った。

4．砂質土地盤の支持力式に用いる内部摩擦角φは、砂質土が密実になるほど小さくなる。

4．各杭の長さが異なるので、地震時の杭の水平抵抗の検討のために、支持層の近傍で孔内水平載荷試験を行う。

4．杭の水平抵抗の検討に用いる水平方向地盤反力係数Kh（kN/m3）は、一様な地盤においては杭径が大きくなるほど大きくなる。

4．プレストレストコンクリート部材に導入されたプレストレス力は、緊張材のリラクセーション等により、時間の経過とともに増大する。

1．H形断面の鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁では、一般に、上下フランジのいずれも、局部座屈の検討を省略することができる。

1．免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度も大きくなる。

3．制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、地震後の建築物の残留変形を抑制するために、柱と梁からなる主架構の耐力よりも大きくする。

4．連層の耐力壁に接続する梁（境界梁）の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると、一般に、地震力に対する耐力壁の負担せん断力が小さくなる。

3．含水率が繊維飽和点以下の木材の乾燥収縮率は、一般に、「年輪の接線方向」より「年輪の半径方向」のほうが大きい。

2．コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど速い。

1．建築構造用圧延鋼材（SN材）は、板厚が40mmを超えても、40mm以下の材と同じ基準強度が保証されている。

4．構造物のモデル化において、実構造物により近い複雑な解析モデルを採用することは、計算精度が向上するので、解析結果の検証を省略できるという利点がある。

4．工事請負契約書の規定に基づく施工条件の変更等により、実施工程表を変更する必要が生じた場合は、施工に支障がないように、監理者は変更部分の工事と並行して変更された実施工程表を承認する必要がある。

3．山留めの高さが5mである山留め支保工の切ばりの取付けにおいて、「地山の掘削作業主任者」を選任した。

4．セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、「アースオーガーの掘削深さ」、「アースオーガーの駆動用電動機の電流値又は積分電流値」等から行う支持地盤の確認については、施工する本杭のうち、工事施工者が過半の杭について行っていることを確認した。

1．届出等: 大気汚染防止法に基づく「特定粉じん排出等作業実施届出書」／届出者等: 特定工事の発注者／時期: 作業開始の日の14日前まで／届出先等: 労働基準監督署長

4．粘性土地盤において、ボーリング調査の標準貫入試験の結果から得られたN値により、内部摩擦角や相対密度を推定した。

3．埋戻しに当たり、埋戻し土が透水性の悪い山砂であったので、ローラー及びランマーによりまき出し厚さ50cmごとに締め固めた。

3．セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、建込み後の杭については、保持治具を用いて杭心に合わせて保持し、3日間養生を行った。

3．ウ

2．コンクリート打放し仕上げに使用するせき板に、「合板の日本農林規格」第5条「コンクリート型枠用合板の規格」による表面加工品を使用するに当たり、特記がなかったので、厚さが9mmのものを使用した。

4．同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間の限度については、外気温が25℃を超えていたので、150分を目安としていることを確認した。

2．空気量試験の結果は、合格であると判断した。

2．工事現場において、バルコニー付きの床のプレキャスト部材を平置きで仮置きするので、ひび割れや変形等が生じないように、台木の位置を、組立て後にプレキャスト部材が支持される位置からできるだけ離した。

4．鉄骨の製作精度の管理において、特記がなかったので、鉄骨精度検査基準（（一社）日本建築学会「建築工事標準仕様書 鉄骨工事 付則6」）に従い、柱の長さについては、10m未満であったので、柱の長さの管理許容差を±5mmとした。

2．組立溶接において、鋼材の板厚が6mmを超えていたので、ショートビードとならないように、組立溶接の最小溶接長さが30mmを基準としていることを確認した。

3．軸組工法による木造の建築物における構造用合板等の面材を併用しない耐力壁において、壁倍率2.0に適合させるために30mm×90mmの木材を片筋かいとし、その端部がプレートBP-2により緊結されていることを確認した。

2．アスファルト防水工事において、アスファルトプライマーを刷毛でむらなく均一となるよう塗布し、30～60分程度の経過後、一層目のアスファルトルーフィングを張り付けた。

1．石張り工事における外壁乾式工法において、止水のために石材間の目地をシーリング材で充塡するに当たり、特記がなかったので、シーリング材の目地寸法が幅、深さともに5mm以上となっていることを確認した。

2．軽量鉄骨天井下地工事において、天井面に下がり壁による段違いがあったので、野縁受と同材又は山形鋼（L-30×30×3（mm））を補強材に用いて、3.6m程度の間隔で斜め補強されていることを確認した。

1．コンクリート下地への塗装工事において、素地調整を行うことができる乾燥期間を、冬期であったので、コンクリートの材齢が14日確保されていることを確認した。

3．配管の埋設工事において、給水管と排水管とを平行して埋設する部分については、給水管を排水管の上方に埋設し、両配管の水平実間隔が300mm程度確保されていることを確認した。

3．軽量鉄骨天井下地工事において、照明器具の設置に当たり、野縁及び野縁受をやむを得ず切断しなければならなかったので、溶断することを承認した。

1．現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事において、壁厚が厚い複配筋の既存開口壁を鉄筋コンクリートにより閉塞するに当たり、開口周囲に埋め込む「あと施工アンカー」の埋込み長さについては、特記がなかったので、10da（da：アンカー筋径）とした。

1．既存のアスファルト防水の改修工事において、既存防水層を非撤去とすることとしたので、立上り部及びルーフドレン回りの防水層についても非撤去とした。

4．タッピングマシン: 子供の飛び跳ねや走り回り等の比較的重く柔らかい衝撃が加わったときの床衝撃音の遮断性能を調査するための床衝撃音発生器